財団法人海外技術者研修協会は、国庫補助事業として開発途上国の技術者・管理者を日本に受け入れ、民間企業など生産現場の中で技術を習得させる機関である。一九五九（昭和三四）年から二〇〇二（平成一四）年までに一六九か国、一〇万九四九〇名を受け入れている。

　東京研修センターは同協会の四か所ある研修センターの一つで、一九八二（昭和五七）年四月に開館した。ここでは、企業内での個別研修を円滑に進める上で必要な日本語研修や、日本社会を理解するための導入研修が行なわれている。研修生は、このセンターに宿泊して研修にあたるので、研修生同士の交流や知識・経験の共有化をはかることができる。研修期間は原則として一年であるが、受け入れ企業の負担でもあり、最近では三～四か月程度が多くなっているという。

　また、海外にある日本企業から派遣されてくる研修生もいる。