明治政府は、明治五（一八七二）年、近代的な国家をつくるための一環として、学校の制度の基本を定めた法令を出しました。この法令は、
　「邑に不学の戸（こ）なく家に不学の人なからしめんことを期す」
というもので、国民のすべてが学校で学ぶことを目指すものでした。
　この法令は、明治二十二（一八八九）年に出された教育令により変わりますが、国民のすべてが学校で学ぶという基本的な考えは継続され、日本が近代的な国家として発展する大きな力となりました。