江戸時代の村は、その生産規模を石高であらわすが、はじめに千葉市域（土気（とけ）地区を除く）の江戸時代の村々の規模をみることにしよう。四―一表は元祿十五年（一七〇二）・幕末（幕末の最終時点）における村高を表示したものである。
　まず元祿十五年の村高の動向をみると、最大の村高を有する村は北生実村の一、二五六石五斗二升二合、ついで千葉町の一、〇七五石七斗八升三合、坂尾村の一、〇一九石一斗五升九合である。いわゆる千石を超えている村はこの三つの村だけである。これに対して最小の村高の村は登戸村の一七石一斗二升である。元祿十五年における千葉市域の村高を規模の上から大別すると四―二表のごとくなる。すなわちもっとも多いのは百石台の村であることがわかる。ついで三百石台の村である。このようにみると明らかなごとく、江戸時代の村の規模は決して一様ではなく、厳密にみるとかなりの規模に振幅がみられる点が特徴であろう。

加曽利村周辺の村絵図（寛文2年）

　ところで、各村の村高について、元祿年代と幕末の最終時点の計数とを対比してみると、全般的には若干の増加を示している。たとえば千葉町は一、〇七五石七斗余から一、一九九石七斗余へと、また千葉寺村は九七九石五斗余から一、〇一五石七斗余へ、作草部村は四一〇石四斗六升余から四一三石七斗六升余へと漸増している。また中野村は六七六石九斗三升から七一三石四斗一升余へと増加している。この増加率は村々によってかなり差異がみられ、必ずしも一様の増加率を示しているわけではない。やはり村によって振幅の差がみられる。このような増加率が区々である理由は、もとより当該村々において新しく開発された土地が、本高にくみこまれた状況の差異によるものである。すなわち、未開発地の存在状況とその開発化・本高への組み入れ高の差異にもとづくことはいうまでもない。それとともに消極的な面では、いったん検地によって確定した村高に対して、その後の検地によってあらたに組みこまれた結果、増加する場合等も当然みられるが、このことを別問題とすれば、大局的にはすでに指摘した開発耕地の本高組み入れが村高増加の原則的なすがたであろう。特に幕府による新田開発策が積極的に推進されるようになると、その成果が漸次に本高に組み込まれるようになった。その詳細な分析は今後の研究にまたねばならないだろう。
　ところで、四―一表によってみると、多辺田村は六四三石六斗余から幕末にいたっても現状維持で変化がみられない。これは西寺山村の場合二三一石四斗余の場合もそうである。また殿台（とのだい）村の二二七石七斗余の場合も萩台（はぎだい）村一八六石一斗余の場合、さらに薗生（そのう）村三九三石四斗余の場合、小中台村・武石（たけし）村・生実（おゆみ）郷・大森村・高田村・中田村・和泉（いずみ）村・佐和村・上泉（かみいずみ）村・富田村・古泉村・高根村・五十土（いかづち）村・下泉村・川井村・野呂村の場合も現状維持である。その具体的な理由は直ちに明確にはできないが、一つの理由として新田開発の可能地の存在の有無と深いかかわりがあるのではなかろうかと考えられる。
　さらに四―一表で注目すべきことは、畑村の場合、元祿年代四〇六石九斗五升余でありながら、幕末の最終時点では四〇六石一斗五升余と減少している。同様に柏井村の場合も一九五石七斗余から一一八石五斗余、西寺山村の二三一石四斗余から二三一石二斗余、宮之木村の三六七石二斗余から一〇八石余へと減少している。特に宮之木村の場合は二〇〇石余減少したことになる。これらの動向は記載のミスかどうか、あらためて確認してみる必要があろう。
　ともあれ、村々の厳密な意味での村高の増加率は今後こまかに研究してみる必要があることを指摘しておきたい。
　こうして幕藩体制の下部組織としての村々は当該領主によって支配されるもっとも重要な行政単位であった。殊に領主は村単位に年貢納入を請負わせてきびしく責任を履行させた。いうまでもなく幕府によるそのような村落支配のありかたは、きわめて巧妙な政策のあらわれといってもよかろう。

　次に村の戸数・人口の一斑（いっぱん）についてのべよう。四―三表は寛政五年からとびとびではあるが、明治元年にいたる薗生村の戸数・人口の動態である。これによれば薗生村の戸数は寛政（寛政年間一七八九～一八〇〇）～明治元年をふくめて五〇戸台である。すなわち寛政・享和（一八〇一～三）年代五〇戸、文化（一八〇四～一七）～天保十三年（一八四二）にいたると一戸増の五一戸、しかし天保十四年にいたると一戸減の五〇戸となり、安政五年（一八五八）にいたると二戸増の五二戸となり、万延元年（一八六〇）にいたると一戸減じて五一戸となっている。大局的にみれば変化の振幅は少いことがわかる。これに対して人口には大きな変動がみられる。すなわち寛政～文化九年（一八一二）は二百人台であるが、天保九年（一八三八）にいたると三百人台となり振幅が大きいことがわかる。つまり文化九年二七八人であった村の総人口が十六年後の天保九年にいたると文化九年に対して六一人増加して三三九人となっている。この動態は、文化九年～天保九年（一八三八）の中間の年次の動態がつかめないと速断はできないが、二百人台から三百人台への上昇に若干不自然なニュアンスを感じないわけではない。ともあれ、一方では戸数はほぼ固定した条件のなかで、人口の方には大幅な振幅がみられる背景の分析が必要である。ちなみに薗生村の一戸当たりの人員をみると、文化四年（一八〇七）の場合五・二人であり、安政五年（一八五八）の場合は六・八人である。

　次に佐倉領の中野村の場合をみてみよう。中野村は宝暦の「書上げ」によれば村高六七六石九斗三升で四―四表は中野村相給（宝暦十一年の「書上げ」では九給の村である）のうち、戸田領のみの戸数・人口である。したがってこの数字が中野村全域の戸数・人口をあらわしてはいないことに特に注意を要する。四―四表によると、前述の薗生村の場合と同じく、戸数においては大きな変動はみられないといって大過なかろう。もっとも、文政十二年（一八二九）一四戸から天保三年一五戸と一戸増加し、本表にもとづく限りにおいて文久年代にいたるとさらに一戸増加しているが、大局的には前述の薗生村の戸数のパターンにかなりよく似ているといってよかろう。それはいうまでもなく一方の人口数の変動がこれまた薗生村の場合によく類似している面がみられることである。すなわち、戸数には大きな変動がないにもかかわらず、人口の方は文政十二年（一八二九）と安政六年（一八五九）を対比すると、文政に比して後者は二二人増加していることがわかる。これまた薗生村の場合と同じく、その背景の分析が必要であろう。

中野村の宗門帳（文政～文久年間）＜鈴木至氏蔵＞


　このようなパターンに対して次の星久喜村の場合は戸数に若干の変動がみとれるケースである（四―五表参照）。星久喜村は佐倉領一給の村である。すなわち延享三年五三戸であったものが、安永三年には五〇戸となり天保年代にいたると四六戸に減少している。人口の方は不明である。

　また次に掲げる東寺山村（四―六表参照）は旗本中山氏の一給村であるが万延元年（一八六〇）一六一人から明治元年（一八六八）にいたり三人増の一六四人、また佐倉領一給の川戸村（四―七表参照）は宝暦十二年（一七六二）戸数一七戸、人口九二人から一〇九年後の明治四年にいたると戸数二一戸、人口一三〇人と戸数において四戸、人口において三八人の増加の状況を示している。


　以上は和田茂右衛門氏の克明な調査にもとづくデータによったものであるが、なにぶんにも初期から系統的な人口資料はきわめて少ない。和田氏はさらに丹念な努力をされているので、近い将来全市域の人口の動態はさらに明確になると思われるが、当面、基礎資料の皆無の村々もあり、多くの困難も予想される。
　かつて人口史の関山直太郎氏は『近世日本人口の研究』をおおやけにし、近世における日本全域の人口の動向を問題とされた。その際、氏は地方別（たとえば関東地方とか中部地方というように）に人口資料にもとづき指数計算をされておられるが、旧国別の人口数の指数は出されていない。そこで筆者が下総国の人口の推移を指数計算すると次のとおりである（四―八表参照）。

　すなわち、寛延三年における下総全域の人口は五六万七千余人であるが、次第に人口が減少し天保五年にいたると総数四〇万二千人余と減少し寛延三年を百とすると天保五年は七〇・八四と大きく低下している。そのような人口の停滞現象も、弘化三年にいたると急激に上昇化を示すようになる。千葉市域の人口の動態も今後の研究にかかっているが、右のような下総国全域の人口動態とも関連づけながら、みんなで、人口の動態を明らかにしていきたいものである。