第一次大戦後から昭和初期にかけて、農業と農村をとりまく環境は大きく変化した。農家においては商品経済に深く組み込まれ、自給的な経済から、養蚕業をはじめとする種々の商業的農業を導入した。また系統農会においては、その土地に有利な農家副業の開発、奨励に努めた。
　当時における各村別の農家数と、その専、兼業別の構成を掲げると第四三表のとおりである。
　

　
　総戸数のうち農家数の比率は水海道町を除いて、いずれも八〇パーセント台を超えているが、中でも大花羽村や坂手村、内守谷村、大生村は九〇パーセントから一〇〇パーセントが農家であった。しかし菅原村、豊岡村、五箇村、昭和期に入っての三妻村などは村内に十数パーセントの非農家戸数を抱えている。
　つぎに専業、兼業の割合であるが、兼業とはいっても各村により統計の基準が不明確であり、村により報告にバラツキがあったと考えられる。しかし、非農家とは異なって、耕作する田畑を有しつつ、村内において商業や仲買い人、諸職人や雑業を営むか、また家族の中に公務員、会社員などを抱えていたものを指していると思われる。一例として豊岡村の場合を同村における明治四二年の「業務別戸数」からみてみよう(第四四表)。
　

　
　これによると専業、兼業の内容が第四三表とかなり異なっており、村内における多様な職業の構成をみることが出来る。とくに農業を本業としつつも、工業、商業、漁業、力役、官公吏等を副業として兼ねる者の数がかなり高く(一二五戸)、これを専業農家数(二八三戸)に加えると(四〇八戸)、先にみた表の専業、兼業別農家数の専業農家数に近くなってくる。