関西協会においても、統合一本化について、後から設立された日本協会に吸収合併されるとの懸念が当初は支配的であり、日本協会理事会での説明を持ち帰り伝えるだけでは、真意を理解されることが困難であった。
　日本協会の説明では、財団法人に関する法改正のため、中央競技団体として、公益財団法人の認定取得のための諸規程の改定が必要との、一見、単純明快な説明であったと記憶するが、関西での説明、理解には時間を要した。
　最も大きな懸念となったのが、経理の一本化に派生する諸事業への指導介入、役員人事その他、永年脈々と築いてきたことの崩壊を懸念する意見も根強くあり、これらの事柄に対する不安解消の話し合いに時間を要した。
　平成20年度の関西協会総務委員会、理事会においてようやく総論に理解を示す方向に向かったが、部分的な質疑が残されており、最終段階で日本協会から理事会に招聘して、質疑に対応を頂くことになった。
　一方で、各府県協会から推薦された評議員に対する説明、承認も必要で、臨時の評議員会も開催されて、承認に漕ぎ着けた。
　このような経緯と時間を経て、2009年（平成21年）3月21日、日本協会と三地域協会との統合一本化が合意に至った。