実施した。町村農会による品評会、講習会の開催、先進地視察等も、栽培技術の普及に大いに役立った。同一一

年県設指導畑の鹿角郡組合長として毛馬内豊口重太郎の名があげられている

昭和四、五年と蔬菜の豊作がつづき、生産過剰から価格はいちじるしく低落した。とくにトマトやまくわうり

など相場のないほど安値となり、農会の統制による合理的な生産の必要性が論議された。当時の農村不況問題の

解決は、農産物の正常な価格維持によるということから、昭和九年県農会は米のほかに主要農産物にかかわる生

圧費調査を行うこととなった。鹿角郡におけるその対象町村は、大豆が柴平、粟が柴平、馬鈴薯が曙、かんらん

キャ

(〓ツ)が柴平、りんごが花輪、藁工品が曙と、それぞれ委嘱をうけた。

ベツ

第16表昭和18年における野菜生産状況

※印昭和17年分(『秋田県統計年鑑』より)

次いで、県農会は畑作利用増産五

カ年計画をたて、一〇年から実行に

移した。適地適作の方針に適う作物

についてその中心地帯を選定し、五

カ年間の拡張面積を定めたのであっ

た。鹿角郡の該当分は次の通りで、

()内は拡張面積である。

馬鈴薯尾去沢、大湯(五〇町)

甘藍尾去沢、柴平(二三町)

白菜尾去沢、錦木(一五町)