さらに名請人の土地所持状況をみてみよう、元文検地帳の名請人は一〇〇名、このうち屋敷持は九二名を数えることができる。すなわち、近隣村に居住したまま百姓が土地を所持するような「持添地」は少ないといえる。利左衛門が土地を割り渡した百姓に対して、開発場に居住することを求めていた通り、鈴木新田に居住する目的を持った百姓が、ある程度順調に入村し、定着していたことを示している。名請人を土地所持反別の高い順に集計したものが表1－16である。

　検地帳によれば、最も所持地が多いのは開発人の利左衛門で、一二町二畝一七歩である。これはほかの百姓とくらべて格段に多い。これに、六町余の百姓が四名、五町余の百姓が三名と続いている。六町余のなかには鈴木新田の二か寺、宝寿院（ほうじゅいん）と海岸寺（かいがんじ）がふくまれている。さらに二町余の百姓が二五名、一町余が三四名で合計五九名であり、名請人の約六〇％がこの層である。野中新田・大沼田新田においても、ほぼこの層が名請人の中心であり（本節4・5）、開発場の入村百姓が所持する土地は、一～二町歩が中心であったことを示している。また、前述したように享保一〇年（一七二五）一〇月に開発場四町七反歩を割り渡された儀右衛門は、検地帳には二町余が記載されている。検地によって、利左衛門からの割り渡しよりも土地面積は少なく計上されている。
　なお、検地の案内を勤めたのは利左衛門をふくめて一二名であった。彼らは村で「年寄」などとされる有力者層で、また開発初期に入村した者と一致する。彼らの屋敷地の位置からみると、それぞれが所持地付近の案内を行っていたとみられる。
　検地の二年後の元文三年（一七三八）一月には、名主利左衛門によって、検地帳に記載された各百姓の所持地を書き上げた「名寄帳（なよせちょう）」が作成され、各百姓にも渡されたようである（深谷家文書）。土地が売買される時にはこの名寄帳も買取主へ渡され、所有権の移動が確認されたのであろう。