戦時開発の結果、小平村に陸軍の施設をはじめとする総力戦関連施設が進出したことで、流入者が爆発的に増大した。施設の開設が集中した一九四二（昭和一七）年から四三年にかけての人口増加率は四五・九％、四三年から四四年にかけてが二三・二％という高い値を示しており、これは小平村および周辺町村の戦時開発の結果、戦争に関係する諸施設に勤務する軍人、軍属、工員、職員などが居住するようになった影響である。四二年から四三年にかけて一世帯当たり人員が六・一三から八・四三へと増加しているが、これは主として「準世帯」とカウントされる寄宿舎や寮に入居した単身の流入者が多かったことを示すとみてよい（※）。一方、四三年から四四年にかけての世帯数の急激な伸び（一五〇二→一八九五）は、そのほとんどを「普通世帯」の増加が占めていると考えられるので、この間に世帯向け住宅が増加し、家族で流入したものも増えたことを示している。そこには第四章第一節3で触れた住宅営団住宅をはじめとする戦時住宅に入居した人たちが含まれている。