このような地主層の一つの事例を、小規模な地主であるが桜井村のA家に求め分析してみよう。一般に地主層は、当時越ヶ谷町や大沢町などの町場（まちば）の地主を除外して、農業生産からまったく手をひいていたとは思われない。いくらかの規模の自分の耕作する手作地を残しながら、大規模化するにしたがって小作地を拡大していったものと思われる。

　明治三十年代以降の地主層が平均規模にしてどのくらい手作地を残していたかはわからないが、A家の場合、ほぼ一〇町歩弱の所有地のうち三町歩前後が手作地となっており、小作地もすべて居村の周辺にもつ典型的な村方地主である。このA家の経営内容を示した第73表をみると、田畑のみの自作地は明治三十五年が二町余、三十九年が二町七反、四十年、四十二年が二町四反余である。小作地も耕地は六町歩前後である。手作地の表示した八年間の平均反当り収穫米量は一石八斗五升余である。これは三十五年の不作が影響して低くなっているが、四十年代にはいると、四十三年の大洪水による被害以外は上昇し、二石を越えている。作付稲種はカラス、太郎兵衛、関取、源蔵が中核となって毎年植付けられたほかは、晩糯、〆張、世直し、大熊、北徳、白髪、越後、福島、花嫁などが数年間作付けされている。四十年代より大正期にかけては美男早稲、京都早稲、人力無明、目黒殿様、日向早稲、白目、愛国なども導入されている。手作地の畑には大麦、裸麦などが作付けられていた。

　小作地は三十五年当時二七人の小作人によって耕作されており、小作料は水田の場合、一反当り一石七升余となっている。この三十五年は凶作のため、実際は四八石余の小作米は三五石余しか収納されておらず、現実の小作料は減るものの、契約上の小作料一石七升はその後もほぼ維持されて徴収されている。当時の一反当り平均収量が前述のように一石八斗五升余であるとすれば、小作料一石七升の比率（＝小作料率）は五七・八％にしかあたらない。一般に小作料率が七〇％以上に達する当時において、この五七％余の比率は低いように思われるが、これは市域村々の一般的な比率であったようである。それにしても、小作料収入のみで手作収穫量を上回るようになっており、寄生化しうる条件は整いつつあった。