新聞の体裁を具えたわが国最初の日刊新聞は、明治三年創刊の横浜毎日新聞とされている。その二年後には東京に東京日日新聞、日新真事誌の両日刊紙が現れ、ついで翌六年には郵便報知新聞が日刊紙となっている。また、同年には朝野新聞、同八年には曙新聞（十二年東京曙新聞と改称）が創刊された。同七年板垣退助らが提出した民選議院設立の建白が動機となって、これら新聞はいずれも自由民権運動の媒体となり社説を掲載して論陣を張った。

　以上の新聞が明治初期の六大新聞といわれるもので、体裁は四頁大型で文体は漢文調、記事も政治経済を中心とするものであった。これに対し体裁も四頁小型（大型の半分位）で、文体も口語体を用い雑報娯楽を本位とした大衆紙が現れた。その元祖は同七年創刊の読売新聞で、この種の新聞を「小新聞」（こしんぶん）といった。同十二年大阪に創刊された朝日新聞も最初は小新聞であった。明治初年から十年代にかけては埼玉県でも、中央の事情を知ろうとの意欲から東京日日新聞・日新真事誌・東京曙新聞・郵便報知新聞・朝野新聞が購読されており、越谷地方の記事が報道されていたことは、すでに前章で述べたとおりである。

　その後まもなく政党が組織されると在来の大新聞はいずれかの党の機関紙となり、政論新聞としての本質を発揮した。

　自由党系―朝野新聞・自由新聞、改進党系―郵便報知新聞・東京横浜毎日新聞、帝政党系―東京日日新聞、明治日報・東洋新報（東京曙新聞の後身）

　このような状況の中で、明治十五年福沢諭吉は、これら政党の外に立つ時事新報を創刊しており、当時としてはまさに画期的なことであった。政党機関紙は、政府の弾圧にあいつぎつぎに廃刊するか、また紙数の減少を余儀なくされた。この情勢に便乗して、改進新聞・絵入自由新聞・自由之燈などのいわゆる小新聞が創刊されていった。自由之燈は星亨の機関紙であるが、これは自由燈→燈新聞→めざまし新聞と再三改題されているが、最後には二十一年に大阪から東京に進出した東京朝日新聞に統合された。東京朝日新聞が東京に進出した当時の発行部数は約六〇〇〇部であったが、自由之燈時代の伝統があったものか、すでに二十一年当時に南埼玉地方でも購読されている。その後二十三年頃大塚善兵衛の経営する新聞販売店「協立舎」は、東京朝日新聞の村山社長の懇請で同紙を東武沿線地方に普及するのに努力している（大塚善太郎「文章入門」）。

　明治二十三年国会の開設を契機として、政党機関紙であるいわゆる大新聞は自己主張の宣伝機関的色彩が濃厚となった。これに対し二十年代に創刊された「日本」・国民新聞、さらに時事新報・東京朝日新聞等が党派にかたよらぬ報道によって相対的に読者層をひろげた。やがて政党紙が後退するにつれて、「日本」や東京朝日新聞などは次第に従来の政論紙に代わって政府の条約改正案に反対する論陣を張るなどしたため、地方の有識者層の間に普及していった。ついで同二十五年以後の新聞界を席けんしたのが、「万朝報」であった。創刊当時の万朝報は、「よろず重宝」というしゃれをきかせた題号からもわかるように、とくに有名人のスキャンダルや犯罪などの三面記事に力を入れ読者を魅了した。そして二十年代後半には東京系の新聞では国民新聞を抜いて発行部数では第一位に躍進した。

　新聞が一般の人びとに広く関心を呼ぶようになったのは、二十七、八年の日清戦争以後で、郷土出身の将兵の戦況が特派員によって逐一報道されたことが理由の一つにあげられる。

　以上述べた中央の諸新聞の個々のものが、いつ越谷地方に普及し、どの位の部数が購読されていたか、詳細にはわからないが、南埼玉郡というように地域をひろげてみれば、以上述べた諸新聞のいずれもが部分的にではあるが、同地方の旧家の何軒かに残されているので、総合してみればそれら諸新聞が創刊当初から当地の地方政治家・有識者層、換言するならば地主層の間に広く普及していたことを知ることができる。新聞の販売は地方の場合は明治初年から郵便によるのが一般的であったが、二十年代になると取次販売店ができ、これに扱わせるようになっていった。

　越ヶ谷町にも協立舎という書籍・新聞取次店が二十三年頃に開店していたことはすでに述べたとおりである。これらの新聞は地主層などのほか、官公庁や学校でも購読された。たとえば、四十一年九月、南埼玉郡役所からの照会に応じ、桜井尋常小学校は、中央の新聞では読売新聞・時事新報・報知新聞・万朝報、地方新聞としては埼玉新報を私費で購読していると報告している。