このようにして農地改革が完了した結果、桜井村の自作地と小作地の耕地面積は、二十五年五月時点で第29表のごとくなった。すなわち、小作地率は改革直前と比べて水田では六四・四％から八・一％へ、畑地では五六・〇％から一三・〇％へと減少し、地主・小作関係は基本的に消滅した。同じ時点で大袋村の残存小作地率は水田で五・八％、畑地で六・五％、川柳村の場合は水田で七・七％、畑地で八・四％、増林村の場合は水田で一五・七％、畑地で一三・七％と、増林村が一〇％台であるのにたいし、大袋・川柳両村とも水田・畑とも一〇％未満となった。なお、埼玉県の昭和二十五年二月一日時点での調査結果では、県全体では、自作農は五五・三％、自小作が三六・六％、小自作が五・一％、小作が二・九％であり、ちなみに農地改革前の昭和十九年の割合をみておくと、自作一八・〇％、自小作一七・八％、小自作二一・五％、小作三六・四％であった。昭和二十二年八月一日時点と比較して実数にして、小作が四万四〇三〇戸、小自作が二万五八三六戸減少し、自作が四万八五二六戸、自小作が二万五八三六戸増大している。こうして創設された自営農民の経営規模別農家数をみると、第30表のごとくである。このように農地改革によって、基本的には地主・小作関係は一掃されたとはいえ、農家自体は依然として零細な生産基盤におしとどめられ、二十七年に法制化された農地法は、この零細な私的土地所有をさらに固定化するものであった。