兼業労働力の八〇％前後は雇用労働力となっているが四十～四十五年で雇用兼業のうち、それぞれ五六・五％、五〇・九％が恒常的賃労働勤務であり、二五％前後が恒常的職員勤務である。しかし、この間の変化として人夫・日雇いが実数にして二一〇人、雇用兼業農家総数にしめる割合では一三・九％から二四・三％へ約一〇％増大している。このことは、この時期、兼業化した農家の雇用先がけっして安定的なものではないことを示している（第14表）。