十世紀後半から十二世紀初頭にかけて、地球上ではロットネスト海進期と呼ばれる温暖な時期を迎えた（山本一九七六）。この時期より以前から河川による用水で水田耕作を行っていた地域では、河床が深くなることにより今までの耕地が高燥となり、用水の供給が困難となった。その結果、その地域の耕作を維持するためには、さらに上流からの用水路の開鑿（かいさく）が必要となった。一方、それまで氾濫原であった地域は、洪水による土砂の堆積により用水が得やすい安定した土地となった。この様な地形環境の変化を受けて、今までの耕地では大規模な用水路の開鑿を伴う再開発と、新たに開発可能になった旧氾濫原の開発が課題になっていた（高橋一九九五）。この時期以降、新たな荘園が数多く立券されたのも右の様な状況が一因にあったものと考えられる。
　十二世紀後半以降、徐々にパリア海退期と呼ばれる寒冷な小氷期を迎え、日本列島においても冷害に伴う飢饉（ききん）が頻発する様になってきた。特に寛喜二年（一二三〇）～同三年にかけての寛喜の飢饉は、甚大な被害をもたらした。この飢饉は、幕府の政策にも大きな影響を与え、御成敗式目（ごせいばいしきもく）の制定をはじめ下人に関する追加法も、飢饉を受けて生命維持のために下人身分に転落する人々の増大に対応するものであるという（磯貝一九七八など）。また、西国等においては、鎌倉時代の農業技術の進展に麦を裏作とする二毛作の開始が指摘されているが、これも冷害による稲作減収に対応する動向であるとの評価がある（磯貝一九八九など）。
　この様な自然状況下の鎌倉時代には、河川沿岸における開発・再開発可能地の出現と、寒冷化による食料減収に対応せざるを得ない状況があった。一方、政治的には武蔵国が関東御分国になったために国衙領の開発が幕府の主導で行える状況にあり、重ねて承久の乱の恩賞地が必要になっていたことも考えあわせるべきであろう（資一―626）。