大正期の社会教育は、青年教育に重点がおかれていた。
　このことは大正期に3回にわたって発せられた内務・文部両大臣訓令によっても明らかである。訓令の概要は次のとおりである。
 
■第1次訓令（大正4年）
　青年団体の本質を青年修養の機関とし、その本旨とするところは青年が健全な国民として、また善良な公民としての素養を得るところにあるとして青年団体の性格や教育のねらいを明らかにしている。また指導に当たる地方当局者にもその重要性を認識し、地方の状況に応じ適切な指導を与えるよう訓令している。
　このような第1次訓令の趣旨は府下郡区長に指示され、組織的青年団の発達が促され［注釈3］、大正6年には青年団の未設置町村に対しては設置を促し、既設団体には改善を促すために各市町村に専任指導員を置き指導者協議会を開き種々研究協議が行われている。
 
■第2次訓令（大正7年）
　青年団体指導の重要性を説き、青年に対する補習教育の徹底普及とその施設、方法の改善、読書の奨励、体力の増進など具体的に示し、青年団体振興督励について訓令している。
 
■第3次訓令（大正9年）
　団体発展に自主自立が必要であり、組織は自治的であるべきことを強調している。なお青年団は原則として義務教育を修了してから通例満20歳までの者を以って組織し、市町村の区域によって設置し、小学校長、市町村長、名望家などを指導者とし、団体の維持には努めて団体員の勤労による収入をあてることを指示している。大正8、9年ころから市又は郡「連合青年団」が結成されはじめ［注釈4］、大正13年には東京府青年団連合会が結成され傘下単位団体相互の連携が図られるようになった。
　全国的に青年団はその後ますます数を増し、大正13年には大日本連合青年団の結成となり、翌14年には日本青年館が建設された。
　女子青年団については、その前身である処女会が大正初期から各地に結成され活動していたが、大正15年女子青年団設置普及に関する内務・文部両省の共同訓令により結成が促され、新たな女子青年団が発足した。昭和2年（1927）には大日本連合女子青年団が結成された。大正期はこのように青年団体の組織化が着実に進展した時代である。大正15年（1926）には青年訓練所が設置され実業補習学校と併立した。