概説
［注釈1］ 中学校への「飛び級入学」をめぐる動きについて、『東京都教育史 通史編3』503～504ページに記述がある。東京市が行政として「動きを後押しした形跡」も指摘している。
［注釈2］ 旧『港区教育史』資料編1、第1章第1節資料27、37、38に関連史料を掲載している。
［注釈3］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料17に関連史料を掲載している。
［注釈4］ 『東京都教育史 通史編3』28ページに、本書の記述が用いられている。「この時代のリベラルな風潮のなかでおこなわれた実践を紹介している」と述べる。
［注釈5］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料10に関連史料を掲載している。
［注釈6］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料7に関連史料を掲載している。
［注釈7］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第2節資料3に関連史料を掲載している。
［注釈8］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料24に関連史料を掲載している。
［注釈9］ この芝浦小学校について、『東京都教育史 通史編2』642ページに言及がある。なお、同校は後の竹芝尋常小学校につながり、昭和17年（1942）開校の芝浦国民学校（旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料25、26に関連史料を掲載している）とは異なる。
［注釈10］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料8に関連史料を掲載している。
［注釈11］ 2部授業に対する東京市の取り組みについて、『東京都教育史 通史編3』486～487ページに記述がある。東京市では「小学校の増設計画と各区間の教育費水準の格差解消のための学政統一問題」が課題であり2部授業解消の問題とも関連していた。
［注釈12］ 『東京都教育史 通史編3』16ページで、大正11年度（1922年度）に2部授業を実施していなかった区のうちに芝区、赤坂区を含めている。
［注釈13］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料22、23に関連史料を掲載している。
［注釈14］ 東京市の「尋常夜学校」について、『東京都教育史 通史編3』57ページ以降に記述がある。
［注釈15］ 旧『港区教育史』資料編1、第5章第1節資料1、2、4に関連史料を掲載している。
［注釈16］ このほか、「身体虚弱児童」の指導について、関係する史料を旧『港区教育史』資料編1、第5章第1節資料3に掲載している。
［注釈17］ 『東京都教育史 通史編2』707ページに、大正3年（1914）『東京府統計書』による高等女学校等の表がある。
［注釈18］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料5に関連史料を掲載している。
［注釈19］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料2に関連史料を掲載している。また同校について、『東京都教育史 通史編2』215～216、752～753ページに記述があり、大正3年（1914）に「学則が改正された」としている。
［注釈20］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈21］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料3に関連史料を掲載している。
［注釈22］ 旧『港区教育史』資料編1、第1章第1節資料39に関連史料を掲載している。
［注釈23］ なお、旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料4に大正6年（1917）に「上総国浜金谷」に滞在した「赤坂臨海教育団」に関する史料を掲載している。
［注釈24］ 『東京都教育史 通史編2』603ページは、芝区教育会において「臨海団」を組織する予定で、調査のため教員を「鎌倉地方」に派遣したことを、『都市教育』第133～135号、大正4年（1915）から伝えている。帝国学校衛生会編『学校衛生』第2巻第1号、大正11年に、おそらく前年の8月1日から21日まで千葉県君津郡富津町で行われた「東京市芝区夏季林間学校」の報告記事が掲載されている。『朝日新聞』大正12年6月30日朝刊「夏休みの校外教育」は、芝区教育会主催で、7月23日から8月15日まで、神奈川県辻堂の片瀬海岸で「臨海教授」を行う旨を伝えている。また、藤沢市教育アーカイブズには『芝区小学校林間学校一覧』の所蔵がある。原本は茅ヶ崎市教育センター蔵。（山田あや子「藤沢市教育アーカイブズだより（85）」『ふじさわ教育』、平成26年（2014）、同「藤沢市教育アーカイブズだより（88）」『ふじさわ教育』、平成27年）
［注釈25］ 大正9年（1920）に結成された東京市連合青年団について、『東京都教育史 通史編3』444～448ページで記述されている。
［注釈26］ 旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料3に関連史料を掲載している。
第1節
［注釈1］ 『東京都教育史 通史編3』28～29ページに、本書の記述が用いられている。
［注釈2］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第1節資料7に類似史料を掲載している。これと同種の関係史料が同節資料6、7、第2章第3節資料16に収載されている。
［注釈3］ 大正7年（1918）4月13日東京府訓令第10号を指すと思われる。
［注釈4］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第1節資料6、7および同章第3節資料16に関連史料を掲載している。
［注釈5］ 『東京都教育史 通史編3』28ページに、「この時代のリベラルな風潮のなかでおこなわれた実践を紹介している」として本書の記述が用いられている。
［注釈6］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料17に関連史料を掲載している。
［注釈7］ 『東京都教育史 通史編3』28ページに、「この時代のリベラルな風潮のなかでおこなわれた実践を紹介している」として本書の記述が用いられている。
［注釈8］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第1節資料8に同種の史料を掲載している。
［注釈9］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料23に、鞆絵小学校の、儀式に関する規定を掲載している。
［注釈10］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料20に、南山小学校の校外教授規程を掲載している。
［注釈11］ 校外授業について、『東京都教育史 通史編2』636ページに記述があり、赤坂区青山尋常小学校の、校外授業についての規定も紹介している。
［注釈12］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料2、3、5、6に保護者会関係史料を掲載している。
［注釈13］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料22に、「体育デー」実施状況に関する史料を掲載している。
［注釈14］ 東京府下の公私立小学校の学芸会について、『東京都教育史 通史編2』635ページに記述がある。
［注釈15］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料24に、鞆絵小学校の「児童心得ニ関スル規定」を掲載している。
［注釈16］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第1節資料10にこの史料を掲載している。
［注釈17］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第1節資料10にこの史料を掲載している。
［注釈18］ 中等学校入試競争の激化をめぐる動きについて『東京都教育史 通史編3』34ページに記述がある。
［注釈19］ 『東京都教育史 通史編3』101ページで、入学試験準備教育等の「加熱ぶり」を示すものとして、「土日講習」や「模擬試験」の記述が紹介されている。
［注釈20］ 中学校への「飛び級入学」について、『東京都教育史 通史編3』503～504ページに記述がある。「むしろ学校においては能力別の指導を推進する動きは盛んであった」とする。
［注釈21］ 『東京都教育史 通史編3』93ページで、都市化が進んだ地域の遊びの例として紹介されている。
［注釈22］ 『東京都教育史 通史編3』94ページで引用されている。
［注釈23］ 『東京都教育史 通史編3』103ページで、学校での様々な対応策の例として引用されている。
［注釈24］ 東京市の取り組みについて、『東京都教育史 通史編3』292～297ページに記述されている。
［注釈25］ 旧『港区教育史』資料編1、第5章第1節資料1、2、4に関連史料を掲載している。また後の時期の史料として同節資料6を掲載している。
［注釈26］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料24に、赤羽尋常小学校新設に関する史料を掲載している。
［注釈27］ 東京市は、「市立夜学校」（「特殊夜学校」）を改め、大正5年（1916）に「尋常夜学校」を発足させた。前者について『東京都教育史 通史編2』651～652ページに、後者について『東京都教育史 通史編3』57～65ページに記述がある。また、旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料22に、大正3年の市立夜学校設置に関する史料を掲載し、同節資料23に、尋常夜学校への「改正」に関する史料を掲載している。
［注釈28］ 旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料19～26、29に関連史料を掲載している。
［注釈29］ 旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料16～18に関連史料を掲載している。
［注釈30］ 震災後の小学校校舎の仮設、復旧、復興について、東京市の動きを中心に、『東京都教育史 通史編3』24～25ページ、493～494ページ、507～510ページに記述がある。
［注釈31］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料2、3、5、6に保護者会関係史料を掲載している。
［注釈32］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料1に関連史料を掲載している。
［注釈33］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料4に、大正6年（1917）に「上総国浜金谷」に滞在した「赤坂臨海教育団」に関する史料を掲載している。
［注釈34］ このことについて、概説［注釈24］に補足を述べた。
第2節
［注釈1］ 震災の小学校への影響について、東京市全般を視野に、『東京都教育史 通史編3』20～25ページに記述がある。
［注釈2］ 旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料12にこの史料を掲載している。
［注釈3］ 「中等学校の被災状況」について、『東京都教育史 通史編3』129ページの表6にまとめがある。うち赤坂中学校については「倒壊」とある。
［注釈4］ 旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料13に関連史料を掲載している。
［注釈5］ この「避難児童対策」について、『東京都教育史 通史編3』105ページで紹介されている。
［注釈6］ なお、東京市学務課による「消失市立小学校仮校舎設置計画案」および校舎建築を各区長に委任したことについて、『東京都教育史 通史編3』507～509ページに記述がある。
［注釈7］ 『東京都教育史 通史編3』21ページに、麻布区では10月15日に授業を再開した旨の『東京市教育復興誌』の引用がある。
［注釈8］ 大正13年（1924）3月に東京市学務委員会から各区に復興小学校数および学級数配当を通知した。（『東京都教育史 通史編3』509～510ページ）
［注釈9］ これら2校を含め、東京市「特殊小学校」について『東京都教育史 通史編2』637～655ページに記述がある。
［注釈10］ 区への移管及びその後の運営について『東京都教育史 通史編3』65ページ、489ページに記述がある。「「細民」対策として考えられていた東京市の直営小学校はなくなることになった」とする。
［注釈11］ この議決について、『東京都教育史 通史編3』489ページで、直営小学校廃止、区移管の理由づけを含めて紹介されている。
［注釈12］ 大正13年（1924）に制定された東京市の「小学校復興建設費補給規定」について、『東京都教育史 通史編3』493ページに記述がある。「校舎及び附属設備・校具・監督費などの補給と同時に、建設に関する設計は市長が行うことが規定された」とある。
［注釈13］ 『東京都教育史 通史編3』493ページに関連する記述がある。
第3節
［注釈1］ 政府及び東京府における動き及び同年の「市町村義務教育費国庫負担法」について、『東京都教育史 通史編3』363ページ、368ページに記述がある。
［注釈2］ 政府の俸給支給細則改定、それに伴う東京府の小学校教員の俸給表改定について、『東京都教育史 通史編3』369～371ページに記述がある。市町村立小学校教員の平均月俸額をみると、この改定により「小学校教員の俸給が一気にほぼ二倍になった」ことがわかる。なお、明治41年（1908）から大正8年（1919）までの公立小学校正教員平均俸給月額について、『同 通史編2』898ページの表がある。
［注釈3］ 『東京都教育史 通史編3』377～379ページには、白金尋常小学校の訓導の俸給の変化が紹介されている。
［注釈4］ 明治41年（1908）から大正14年（1925）までの東京府内の小学校教員数について、『東京都教育史 通史編2』886ページ、『同通史編3』360ページの表がある。女子教員の占める割合につきおよそ同様の傾向を示している。
［注釈5］ 同会及び同会の東京の会員について、『東京都教育史 通史編3』409～411ページに詳細な記述がある。
［注釈6］ 大正9年（1920）2月に「東京市小学校教員会」が創立された。（『東京都教育史 通史編3』385～386ページ）
［注釈7］ 旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料11に関連史料を掲載している。
［注釈8］ 旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料19、同第6章第3節資料4に関連史料を掲載している。
［注釈9］ 『東京都教育史 通史編2』633～635ページは、「公立小学校の教務に関する研究体制が整備され、組織化された」ことを指摘している。
［注釈10］ この時期の東京市教育会について、『東京都教育史 通史編2』908～912ページ、『東京都教育史 通史編3』391～393ページに詳細な記述がある。
［注釈11］ 『東京都教育史 通史編2』912～913ページに、芝区教育会の「再興」、赤坂区教育会の発足、麻布区教育会が附属幼稚園を開園したことについて言及がある。
［注釈12］ これについて、概説［注釈24］に補足を記した。
［注釈13］ 各区教育会で同様の事業を行っていたことについて、『東京都教育史 通史編3』393ページに記述がある。
［注釈14］ 『東京都教育史 通史編3』391～392ページは、東京市教育会のこの事業のほか、大正4年（1915）10月に東京府が3人の小学校長を朝鮮、関東州、南満洲等に派遣したこと、大正6年に実業之日本社が小学校長12名を米国に派遣した中に東京市愛宕高等小学校長が含まれていたこと等を述べる。「特に第一次世界大戦以後は、日本の「海外発展」機運の中で教員の海外学事視察が盛んになったのであるが、教育会などがその音頭を取っていた」とする。
第4節
［注釈1］ 東京市内各区の幼稚園設置状況の特性について、『東京都教育史 通史編3』82ページに記述がある。同時代の史料で、「戸数に比例して幼稚園数の少ない……労働者及貧民階級の多い区」の一つに麻布区が挙がっている。
［注釈2］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料5、10に関連史料を掲載している。
［注釈3］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料6、同章第2節資料2に関連史料を掲載している。
［注釈4］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料7にこの史料を掲載している。
［注釈5］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料9にこの史料を掲載している。
［注釈6］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第2節資料3にこの史料を掲載している。
［注釈7］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料8にこの史料を掲載している。ただし保育項目のうち「手芸」について「手技」となっている。
［注釈8］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料9に関連史料を掲載している。
［注釈9］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料11にこの史料を掲載している。ただし第二条の「保育課目」のうち「手芸」について「手技」となっている。また第三条の保育課程（図4に示す。）のうち「書」は「畫」、「絹取り織紙」は「縫取り、織紙」となっている。
［注釈10］ 旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料7に関連史料を掲載している。図8に示す保育時間配当も掲載されているが一部異同がある。
第5節
［注釈1］ 明治38年（1905）11月東京府は「補習教育奨励ニ関シ訓令」を発し（東京府訓令第31号）「補習夜学ニ関スル準則」を訓示した。また東京市は明治39年4月「実業補習学校補助規程」を制定した。（『東京都教育史 通史編2』222～223ページ）
［注釈2］ 大正7年（1918）2月東京府訓令「実業補習教育ノ普及ニ関スル件」、大正7年8月東京府訓令の「実業補習教育実施要項」について『東京都教育史 通史編3』179～182ページに記述がある。また、大正9年「実業学校令」改正、同年「実業補習学校規程」改正等を受けて、大正13年東京府は「実業補習教育実施要項」を廃止し、新たに「実業補習学校施設要項」を定めた。（『東京都教育史 通史編3』183～186ページ）これらは東京都立教育研究所『東京都教育史資料総覧』第2巻に収載されている。
［注釈3］ なお、東京府立実業補習学校について、『東京都教育史 通史編3』190～191ページで触れている。
［注釈4］ 東京市では大正9年（1920）に実業補習教育調査委員会を設けて同年に東京市実業補習学校組織案を得、これを基礎として市立実業補習学校を展開した。（『東京都教育史 通史編3』191～195ページ）
［注釈5］ 『東京都教育史 通史編2』206～207ページの表19、20、『東京都教育史 通史編3』193～194ページの表31、32、713～715ページの表26、27に、明治32年（1899）から昭和9年（1934）までを対象として東京府実業補習学校の学校数等が掲載されている。大正15年（1926）の学校数は総計で一致しているものの、種類別の校数については若干の違いがある。
［注釈6］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料1に同校設置願を掲載している。
［注釈7］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料2に同校設置申請書を掲載している。なお、同校は大正10年（1921）に市立第一実業学校となった。（本節［注釈8］）
［注釈8］ 大正15年（1926）現在、市直営の実業補習学校13校のうち、港区域内には、芝区に市立第一実業学校（大正10年に市立第一工業補習夜学校を変更）と麻布区に市立麻布商工実務学校（大正12年に設置）の2校がある。（『東京都教育史 通史編3』195～197ページ）このほかに「市立区費負担の実業補習学校」がある。（同書198ページ）なお、のち昭和10年（1935）に第一実業学校は高輪工業学校に、昭和9年に麻布商工実務学校は麻布商工学校に改められた。（『芝区誌』723～724ページ、『麻布区史』667ページ、『東京都教育史 通史編3』696、701ページ）
［注釈9］ 東京高等工業学校附属工業補習学校を財団法人協調会が引き継いで大正10年（1921）に設立された蔵前工業専修学校は、関東大震災で罹災後、大正12年11月より芝尋常小学校で授業を再開し、大正14年から麻布区新堀町に移転して東京工業専修学校と改称した。（『東京都教育史 通史編3』199ページ）
［注釈10］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料3に同校設置申請書を掲載している。
［注釈11］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料5に設置申請書を掲載している。なお、麻布商工実務学校、第一実業学校の2校は港区域内にある東京市直営の実業補習学校である。
［注釈12］ 明治38年（1905）11月東京府訓令第31号について、『東京都教育史 通史編2』222ページを参照。同訓令は『東京都教育史資料総覧』第2巻に収載されている。
［注釈13］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料4に同校の設置申請書を掲載している。
［注釈14］ 前出明治38年（1905）東京府訓令第31号からの引用である。
［注釈15］ 旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料12に、「港区地域で誕生し継続発展していった公立の実業学校・青年訓練所・青年学校」の、変遷を含めた一覧を掲載している。
［注釈16］ 『東京都教育史 通史編2』728ページに表「東京府における実業学校生徒数の変遷（明治三十九年～大正五年）」がある。
第6節
［注釈1］ 明治32年（1899）制定時より「中学校令」で、「郡市町村……又ハ町村学校組合」に条件つきで中学校設置を認めていたところ、大正8年（1919）の改正でこれを「郡市町村……市町村学校組合及町村学校組合」と改めた。
［注釈2］ 旧『港区教育史』資料編1、第8章資料30に関連史料を掲載している。
［注釈3］ この時期の青山師範学校については、『東京都教育史 通史編2』839～857ページ、『同 通史編3』309～329ページに詳細な記述がある。
［注釈4］ 府内中学校の中途入退学者数、進学・就職者数等の上位校について、『東京都教育史 通史編3』133～136、138ページに表がある。
［注釈5］ 大正7～14年に新設された高等女学校について、『東京都教育史 通史編3』150ページに一覧がある。
［注釈6］ 府立第六高等女学校では、大正13年（1924）に洋服を採用した。山脇高等女学校の生徒・職員の洋装化を含めて、『東京都教育史 通史編3』159～160ページに記述がある。
［注釈7］ 旧『港区教育史』資料編1、第8章資料27に同校設置に関する史料を掲載している。なお、同校には大正13年（1924）に専攻科が設置された。（『東京都教育史 通史編3』147ページ）
［注釈8］ 旧『港区教育史』資料編1、第8章資料29に同校の設置認可願を掲載している。
第7節
［注釈1］ 明治38年（1905）頃以降の、通俗教育に関する東京府、東京市、教育会等による動きについて、『東京都教育史 通史編2』931～938ページに記述がある。
［注釈2］ 東京府における社会教育行政の登場、東京市における社会教育行政の成立について、『東京都教育史 通史編3』421～426ページ、また同書431～432ページに記述がある。なお、東京市社会局社会教育課が開催した「労働講習会」は、大正13年に芝区芝中学校を会場として行われた。（『東京都教育史 通史編3』430ページ、461ページ）
［注釈3］ 東京府下における青年団結成の動向について、『東京都教育史 通史編2』954ページに記述がある。
［注釈4］ 大正9年（1920）に東京市連合青年団が結成された。これについて、『東京都教育史 通史編3』444～448ページに記述がある。
［注釈5］ なお、『東京都教育史 通史編3』449～451ページに「青山ボーイスカウト」についての記述がある。
［注釈6］ 市部での青年団の結成の動向について、『東京都教育史 通史編3』447～448ページに記述がある。
［注釈7］ 旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料3に「芝区青年団規約」を掲載している。
［注釈8］ 旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料3に麻布区青年団麻中分団に関する史料を掲載している。
［注釈9］ 旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料4、5、6に、女子青年団関係史料を掲載している。
［注釈10］ 『東京都教育史 通史編2』949ページに麻布図書館への言及がある。
［注釈11］ 『東京都教育史 通史編2』948ページに氷川図書館への言及がある。開館時の蔵書数が1351冊等と、蔵書数が本書の記述と異なっている。
［注釈12］ 『東京都教育史 通史編3』437～438ページに、大倉集古館についての記述がある。