概説
［注釈1］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料22、23に関連史料を掲載している。
［注釈2］　『東京都教育史　通史編3』では、昭和6年（1931）6月に文部省に設置されたとされている（757ページ）。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料30および第4節資料14に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料23に関連史料を掲載している。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料24に関連史料を掲載している。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料25に関連史料を掲載している。
［注釈7］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料26に関連史料を掲載している。
［注釈8］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料29に関連史料を掲載している。
［注釈9］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料21に関連史料を掲載している。
［注釈10］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料22に関連史料を掲載している。
［注釈11］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料32に関連史料を掲載している。
［注釈12］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料31に関連史料を掲載している。
［注釈13］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料25、26に関連史料を掲載している。
［注釈14］　高等国民学校という名称については、国民学校令には明記されていないが、港区地域において高等科のみが設置された国民学校を、初等科併置もしくは初等科のみの国民学校と区別して、そのように呼称した可能性がある。
［注釈15］　旧『港区教育史』資料編1、第5章第1節資料1、4、6に関連史料を掲載している。
［注釈16］　旧『港区教育史』資料編1、第5章第2節資料5に関連史料を掲載している。
［注釈17］　旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料12、13、14に関連史料を掲載している。
［注釈18］　旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料11に関連史料を掲載している。
［注釈19］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈20］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料7に関連史料を掲載している。
［注釈21］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料12に関連史料を掲載している。
［注釈22］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料11、12および第7章第1節資料9に関連史料を掲載している。
［注釈23］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料13に関連史料を掲載している。
［注釈24］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料14に関連史料を掲載している。
［注釈25］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料17に関連史料を掲載している。
［注釈26］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料15に関連史料を掲載している。
［注釈27］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料8に関連史料を掲載している。
［注釈28］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料10に関連史料を掲載している。
［注釈29］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料4より資料9に関連史料を掲載している。
［注釈30］　『東京都教育史　通史編4』では、3月10日各区長宛通牒の「学童疎開奨励ニ関スル件」として紹介されている（116ページ）。
［注釈31］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料31、32および第4節資料16より資料21に関連史料を掲載している。
［注釈32］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料33に関連史料を掲載している。
　
　第1節
［注釈1］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料29に関連史料を掲載している。
［注釈2］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料20、22に関連史料を掲載している。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料7に関連史料を掲載している。
［注釈4］　『東京都教育史　通史編3』では、青南小学校での学校文集を取り上げている（612ページ）。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料27、28に関連史料を掲載している。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料30に関連史料を掲載している。
［注釈7］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料14に関連史料を掲載している。
［注釈8］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料24に関連史料を掲載している。
［注釈9］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料29に関連史料を掲載している。
［注釈10］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料25に関連史料を掲載している。
［注釈11］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料26に関連史料を掲載している。
［注釈12］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料23に関連史料を掲載している。
［注釈13］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料19に関連史料を掲載している。
［注釈14］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料21に関連史料を掲載している。
［注釈15］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料22に関連史料を掲載している。
［注釈16］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料30に関連史料を掲載している。
［注釈17］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料20に関連史料を掲載している。
［注釈18］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料31に関連史料を掲載している。
［注釈19］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料27、28に関連史料を掲載している。
［注釈20］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第2節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈21］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料25、26に関連史料を掲載している。
［注釈22］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料8、9に関連史料を掲載している。
［注釈23］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料14に関連史料を掲載している。
［注釈24］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第1節資料31、32に関連史料を掲載している。
［注釈25］　昭和3年（1928）10月に東京帝国大学文学部教育学研究室が実施した調査によれば、青南小学校などの有力進学校の8割の児童が受持教師による受験準備教育を受けていたという（『東京都教育史　通史編3』569ページ）。
［注釈26］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料7に関連史料を掲載している。
［注釈27］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第3節資料29に関連史料を掲載している。
［注釈28］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第2節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈29］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第2節資料25、26に関連史料を掲載している。
［注釈30］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第2節資料3に関連史料を掲載している。
［注釈31］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第2節資料4、5に関連史料を掲載している。
　
　第2節
［注釈1］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料10に関連史料を掲載している。
［注釈2］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料3に関連史料を掲載している。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料7に関連史料を掲載している。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料12に関連史料を掲載している。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料12に関連史料を掲載している。なお、府立青山師範学校併設商業補習学校より改称となった府立青山青年学校がリストから抜け落ちている（『東京都教育史　通史編4』295ページ）。
［注釈7］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈8］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料7に関連史料を掲載している。
［注釈9］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料11に関連史料を掲載している。
［注釈10］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料9に関連史料を掲載している。
　
　第3節
［注釈1］　『東京都教育史　通史編3』によれば、大正15年（1926）に「青年訓練所規程」によって青年訓練所の課程と同等以上と認められた学校として、青山師範学校併設商業補習学校が挙げられている（711ページ）。
［注釈2］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料10に関連史料を掲載している。
　
　第4節
［注釈1］　学生部が「思想局」に昇格したのは昭和9年（1934）6月である。
［注釈2］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第1節資料21に関連史料を掲載している。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第1節資料19に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料15に関連史料を掲載している。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第3節資料5に関連史料を掲載している。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第3節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈7］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料16に関連史料を掲載している。
［注釈8］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料17に関連史料を掲載している。
［注釈9］　『東京都教育史　通史編3』には、青山師範学校卒業生の活動に端を発して小学校教員連盟が結成されたこと（昭和4年）、東京教員消費組合の創立総会が青山師範学校で開かれたこと（昭和4年）、芝巴小学校の教員が新興教育同盟準備会結成後の弾圧において検挙されたこと（昭和7年）といった、教員の団体活動について紹介されている（881～884、893ページ）。また『東京都教育史　通史編4』には、赤羽小学校訓導だった佐藤源三が日本青年教師団創立の趣旨説明をしたこと（昭和14年）、日本青年教師団が芝区青松寺で合宿練成会を開催したこと（昭和14年）、青山師範学校で日本青年教師団主催の第2回全国青年教師大会が開催されたこと（昭和15年）が紹介されている（501、504、513ページ）。
［注釈10］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第1節資料33に関連史料を掲載している。
［注釈11］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第1節資料25に関連史料を掲載している。
［注釈12］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第1節資料39に関連史料を掲載している。
　
　第5節
［注釈1］　旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料12に関連史料を掲載している。
［注釈2］　旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料13に関連史料を掲載している。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料14に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料11に関連史料を掲載している。
［注釈5］　東京都教育局は昭和19年（1944）4月19日に都下の公私立幼稚園園長を集め、保育業を休止することを求めた通牒「公私立幼稚園非常措置ニ関スル件」を出した。そして継続する場合は、戦時託児所に転換するように促した（『東京都教育史　通史編4』68ページ）。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第4章第1節資料15および第6章第1節資料21に関連史料を掲載している。
　
　第6節
［注釈1］　旧『港区教育史』資料編1、第5章第2節資料1に関連史料を掲載している。
［注釈2］　『東京都教育史　通史編3』では、大正15年（1926）、青南尋常小学校に身体虚弱児対象の養護学級が設置されたことが紹介されている（780ページ）。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第5章第2節資料2に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第5章第2節資料3、4に関連史料を掲載している。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第5章第1節資料6に関連史料を掲載している。
［注釈6］　光明学校は昭和14年（1939）に世田谷区松原に新校舎が設置され、麻布の旧校舎が分教場となっている（『東京都教育史　通史編4』351ページ）。
［注釈7］　旧『港区教育史』資料編1、第5章第2節資料5に関連史料を掲載している。
　
　第7節
［注釈1］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料14に関連史料を掲載している。
［注釈2］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料13に関連史料を掲載している。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料17に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料15に関連史料を掲載している。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料12に関連史料を掲載している。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料8に関連史料を掲載している。
［注釈7］　旧『港区教育史』資料編1、第3章第1節資料10に関連史料を掲載している。
［注釈8］　『東京都教育史　通史編4』では、麻布中学校による玉川の農園での除草作業や京橋商業学校による調布飛行場での勤労動員について取り上げている（190ページ、252ページ）。
［注釈9］　『東京都教育史　通史編4』では、麻布中学校での報国団設立や攻玉社中学校での動員を取り上げている（192ページ、196ページ）。
［注釈10］　戦況が悪化し、疎開や罹災により出勤率は昭和19年（1944）10月には81・5パーセントだったのが、20年4月には43・1パーセントに低下した（『東京都教育史　通史編4』232ページ）。
［注釈11］　昭和19年（1944）に芝区芝公園に設立された正則第二中学校がリストから漏れている（『東京都教育史　通史編4』174～175ページ）。
［注釈12］　旧『港区教育史』資料編1、第8章資料35に関連史料を掲載している。
［注釈13］　旧『港区教育史』資料編1、第8章資料34に関連史料を掲載している。
［注釈14］　旧『港区教育史』資料編1、第8章資料33に関連史料を掲載している。
［注釈15］　旧『港区教育史』資料編1、第8章資料31に関連史料を掲載している。
　
　第8節
［注釈1］　大日本連合青年団の結成は大正14年（1925）である（『東京都教育史　通史編3』443ページ）。
［注釈2］　大日本国防婦人会の結成は昭和7年（1932）10月である（『東京都教育史　通史編4』543ページ）。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料3に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料4に関連史料を掲載している。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料5、6、8に関連史料を掲載している。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第1節資料7に関連史料を掲載している。
［注釈7］　『東京都教育史　通史編3』によれば、詳細は不明だが昭和5年（1930）に芝区婦人会が設立されたという（926ページ）。また書中に挙げられているほかに、昭和5年に東京市内各警察署を単位として警視庁管内家庭衛生婦人会が設立されている。各管轄区域内の有志女性によって組織され、赤坂にも組織が確認できる（『東京都教育史　通史編4』546～547ページ）。
［注釈8］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第2節資料4に関連史料を掲載している。
［注釈9］　「青少年並にその教育・指導の任に在る者に対し、国体・日本精神の昂揚を期して」設立された「皇民錬成道場とも称すべき施設」であった（『東京都教育史　通史編4』608ページ、612～613ページ）。
［注釈10］　旧『港区教育史』資料編1、第7章第2節資料5に関連史料を掲載している。
　
　第9節
［注釈1］　資料編1、第1章第3節資料33に関連史料を掲載している。このほか、5月25日の空襲により、光明国民学校麻布分教場も全焼している（『東京都教育史　通史編4』383ページ）。
［注釈2］　光明国民学校麻布分教場（麻布区）も全焼。
［注釈3］　旧『港区教育史』資料編1、第1章第3節資料34に関連史料を掲載している。
［注釈4］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料16より資料21に関連史料を掲載している。
［注釈5］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料20に関連史料を掲載している。
［注釈6］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料18に関連史料を掲載している。
［注釈7］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料19に関連史料を掲載している。
［注釈8］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料19に関連史料を掲載している。
［注釈9］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料19に関連史料を掲載している。
［注釈10］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料17に関連史料を掲載している。
［注釈11］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料20に関連史料を掲載している。
［注釈12］　『東京都教育史　通史編4』では、「集団疎開児童ノ教育ニ関スル件」として紹介されている（131ページ）。
［注釈13］　「帝都学童集団疎開強化実施細目」は昭和20年（1945）3月に、同月9日から10日の東京大空襲を受けて出されているものである。昭和19年に出されたこれに類する文書は、6月30日に閣議決定された「学童疎開促進要項」に即した「帝都学童集団疎開実施要領」である（『東京都教育史　通史編4』130ページ、136ページ）。
［注釈14］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料16に関連史料を掲載している。
［注釈15］　旧『港区教育史』資料編1、第2章第4節資料21に関連史料を掲載している。
［注釈16］　旧『港区教育史』資料編1、第6章第2節資料19、20に関連史料を掲載している。