『学習指導要領一般編（試案）』（昭和22年発刊）によって、学習は地域の実情に即し、生徒の必要と興味に応じて多種多様に展開されるよう期待され、教材は単に教科書だけでなくあらゆる生活経験も活用され、学習活動には、話し合い（討議）、見学、調査、実験観察、資料の収集分類、作成、作業化、劇化、報告等の諸活動、そのほか多様な形態が指導目標に応じて取り入れられることが望ましいとされた。したがって、これに応ずる施設・設備の整備が必要であったが、特に視聴教材、教具の利用と学校図書館の整備が奨励された。
　学校図書館については、その重要性が十分認識されながら普通教室整備が先行し、その整備は後まわしになりがちであった。昭和28年（1953）「学校図書館法」が制定され、学校図書館の整備が義務づけられるようになり、国庫補助の対象となった。昭和38、39、40年にわたり、朝日中学校では、図書館教育についての校内研究が実施されている。
　視聴覚教材については、昭和28年5月の調査によると、区内中学校10校合計で、16ミリトーキー3台、16ミリサイレント1台、幻燈機11台、実物幻灯機3台、スライド355枚、テープレコーダー5台、蓄音機18台であった（『港区政ニュース』NO．109）。これが昭和38年には語学演習教室（LL教室）が設置される学校（赤坂中学校［図10］）が出現するまでになった。

［図10］ 赤坂中学校LL教室・昭和39年

関連資料：【学校教育関連施設】