教育委員会の機構の充実とともに、指導行政の役割も大きくなり指導室の活動範囲も拡大された。まず、昭和43年（1968）以降昭和60年までに新たに発足した研修会、研究協議会の主なものをあげると次のとおりである。
　昭和44年度には水泳指導法研修会、道徳教育研修会が設けられている。つづいて昭和45年度には教頭研修会、生活指導主任研修会、教務主任研修会、新卒研修会、昭和46年度には体育実技研修会、昭和48年度には心身障害教育研修会、昭和49年度には同和教育研修会が設けられている。昭和50年代になると、昭和54年度には、保健主任研修会、教育問題研修会、翌年には社会科見学研修会、理科実技研修会、特別活動研修会、進路指導研修会などが行われている。また、昭和56年度には教務研究協議会、生活指導協議会、幼稚園教育協議会、社会科と理科の現地研修会、昭和58年度には進路指導協議会などが発足している。以上の研修会、研究協議会の多くは継続され充実してきている［注釈18］。