教育センターの活動も教育相談部門では、昭和48年度に教育相談長期研修を行っている。そして、昭和56年度には教育相談運営要綱が決められ［注釈19］、教育相談協議会、教育相談夏季講座が開設された。昭和58年度には、新たにカウンセリングセミナーを開設している。
　調査研究部門では、昭和50年度、これまでの調査研究委員会が研究室・委員会と名称が改められ、新たに教育史研究室、教育内容研究室、教育方法研究室、幼児・児童・生徒理解研究室が発足した。また、委員会ではセンターだより編集委員会が新設され、環境改善調査委員会と情報部門の視聴覚教材審査委員会と合わせて3委員会となった。昭和53年度にはミニコンピューターの導入により学習研究室ができた。そして、昭和56年度には各教科領域にわたる研究室が分化された。
　情報部門では昭和47年度から49年度まで視聴覚教材管理室を設けていたが、昭和50年度から視聴覚教材審査委員会を発足させ、購入フイルムの選定を行っている。また、これまでの教育情報委員会は昭和50年度から教育情報研究室と改称、教育資料の保管、管理とその研究に当たっている。
　研修部門では、昭和53年度視聴覚夏季講座として、LL、アナライザー機器の活用とCAIの研修を行った。昭和54年度以降、視聴覚教育夏季講座、教育機器の実技研修講座などを継続実施している。
　
関連資料：【学校教育関連施設】