年齢別構成

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 昭和43年度(1968年度)以降の教職員の年齢別構成の移り変わりを、幼稚園・小学校・中学校の学校種別ごとにみると[図1]([注釈1]も参照)のとおりである。
 これによると昭和43年度は、幼稚園では20歳から25歳の教員が多かったが、その後は、昭和53年度では、25歳から30歳が、また、昭和59年度は35歳から39歳が多くなり年々年齢が高くなってきた。これは幼稚園において新規採用がほとんどなく、教職員の異動が少なくなったことを示している。
 また小学校では次のような変化をしている。
 すなわち昭和43年度は、41歳から45歳が最も多く、全体の26パーセント、また36歳~40歳が25パーセントで、合わせて36歳から45歳までの年代は51パーセントを占めている。昭和48年度は、20歳から25歳が21パーセントと若い教職員がふえたが、一方、41歳から50歳が36パーセントを占め、40代の教職員層が多くなった。昭和53年度は、26歳から30歳は20パーセント、46歳から50歳19パーセント、51歳から55歳は19パーセントと48年度から教員の年令層が高い方に動いてきた。昭和59年度は、教職員の人数が児童数の減少に伴って減少した。そして、30歳代が全体の38パーセントと多くなり、55歳から59歳は16パーセントと多くなっている。なお20歳から24歳は少なく新規採用が減ってきた。
 次に中学校では昭和43年度は、36歳から40歳が約30パーセントを占めていた。昭和48年度になると山が高い方に移り41歳から45歳が多くなる。昭和53年度になるとまた年齢が高くなり、46歳から50歳が多くなる。昭和59年度は、20歳から24歳と40歳から44歳が少なく、その後は平均化し、30歳代と50歳代が多くなっている。

[図1]教職員年齢別構成[注釈1]