昭和40年代に入るとわが国の経済は飛躍的な発展を遂げ、都市化、情報化社会の様相を見せ始めた。家庭電化の急速な浸透は家庭生活に大きな変化を招き、人々の生活様式を一変させた。またテレビの普及は情報というものに対する人々の意識を変え、特に青少年に対するマスコミの影響が憂慮された。
　このように急激な社会の変化に対応するため、社会教育に対する期待も従来に増して大きくなり、文部省の社会教育審議会を中心としてさまざまな提言がなされた。その主なものをあげれば「急激な社会構造の変化に対応する社会教育のあり方について」（社会教育審議会答申・昭和46年）、「在学青少年に対する社会教育のあり方について」（社会教育審議会建議・昭和49年）などがある。
　これらはいずれも、従来の伝統的な教育のあり方では、今後の社会の変化に対応しえないという危機感からの提言であり、社会教育における新たな模索を迫るところとなり、総合的な社会教育計画の必要性を行政関係者に認識させるところとなった。