国際的な学力調査（※3）などで文部科学省が明らかにした「基礎的な知識・技能は身についているものの、知識・技能を実生活の場面に活用する力に課題がある」という日本の児童・生徒の分析を踏まえ、「生きる力」を育むという理念のもと、知識や技能の習得とともに思考力・判断力・表現力などの育成を重視して改訂された。
　改訂のポイントは以下の通りである。
　　①教育基本法改正等で明確になった教育の理念を踏まえ「生きる力」を育成すること
　　②知識・技能の習得と思考力・判断力・表現力等の育成のバランスを重視すること
　　③道徳教育や体育などの充実により、豊かな心や健やかな体を育成すること
 
　改訂により、国語・社会・算数・理科・体育の授業時数が10パーセント程度増加された。また、①言語活動の充実、②理数教育の充実、③伝統や文化に関する教育の充実、④道徳教育の充実、⑤体験活動の充実、⑥外国語教育の充実―を求め、小学校には外国語活動が新設された。
　1980年代以降継続していた学習内容・授業時数の削減の方針を大きく変更し、増加に転じたこの年の改訂は、「脱ゆとり教育」と呼ばれた。
　平成27年（2015）に学習指導要領が一部改訂され、それまで特別活動とされていた「道徳の時間」が、「特別の教科 道徳」（道徳科）として教科の一つに位置づけられた。小学校では平成30年度から道徳科の授業がスタートした。