（1）文部科学省「新しい学習指導要領の主なポイント（平成14年度から実施）」〈改善の基本的視点〉
（2）令和2年4月1日現在、22の区立幼稚園、小・中学校が活動を行っている。
（3）「OECD生徒の学習到達度調査（PISA）」「IEA国際数学・理科教育動向調査（TIMSS 2007）」「全国学力・学習状況調査」など。
（4）ICTとは Information and Communication Technology の略で、情報通信技術とも呼ばれる。ITがコンピューター技術そのものであるのに対し、ICTはコンピューター技術の活用に関することであり、教育現場をはじめとする公共事業の分野で使用される。平成21年度の学校ICT環境整備事業（文部科学省）により、全国の小・中学校にデジタルテレビ、パソコン、校内LANなどの設備・機器が導入された。
（5）寺本潔　2011　「戦後最初の社会科地域副読本と思われる『わたくしたちの港区』の内容と価値」『論叢：玉川大学教育学部紀要』2012―03―31 pp. 37―46
（6）研究発表冊子『平成15・16年度港区教育委員会研究奨励校　考える楽しさ　伝え合ううれしさ　わかるよろこび　コース別学習の展開を通して』より。
（7）「港区における子どもと子育て家庭の生活と意識に関する調査」（平成26年2月）による。
（8）『港区子ども読書活動推進計画』（平成30～32年度）による。
（9）「港区における子どもと子育て家庭の生活と意識に関する調査」による。
（10）「平成31年度新入学　学校選択希望制アンケート集計結果」による。小学校入学の場合、就学前児童や保護者などによる希望状況であることがわかるが、ここで「家庭」としたのは、「親子で相談」「保護者」「子ども」「その他」など、選択者が分かれるためである。またアンケート回収率が小・中学校とも6割台と低い数値になっていることからも、あくまでその範囲で希望状況を取った割合であり、実際の入学・進学者数とは異なる数値であることがわかる。
（11）東京都全体の数値は、学校選択制を導入していない区市町村を含む。
（12）東京都23区のうち中学校の自由選択制を実施している区における、区立中学校進学者に占める指定校進学者の割合。自由選択制の実施区は、千代田区、中央区、港区、新宿区、文京区、台東区、墨田区、江東区、品川区、渋谷区、荒川区、板橋区、練馬区、足立区、江戸川区の15区。ただし、千代田区は区立中学校が2校のみで学区も指定されていないため除外し、14区の合計値で計算した。
（13）平成23年度「親と子の生活意識に関する調査」（内閣府）より。