先述したように、明治期に見られた学校給食は、私設社会事業団体などが貧困家庭の児童を対象に行ったもので、児童の空腹を満たすことに主眼が置かれていた。同時に、学校へ行けば子どもが飢えをしのげるという理由で、親が子の就学を容認することもあり、学校給食による就学促進も期待された。昭和3年には、貧困児童に学用品や給食を支給する「学齢児童就学奨励規定」の訓令が文部省から出される。東京府でも、昭和6年以降、就学奨励費のうちで給食費が最大の支出となり、就学促進の柱となっていった。翌昭和7年に「学校給食臨時施設方法」が発令されると、東京府は学校給食委員会を設置し、貧困家庭児童にパンや米食の給食を支給して就学を援助した。白金小学校には、そうした就学奨励の記録が残されている。

ここでまず注目されるのは、児童が「栄養を増した」かどうかを観察している点である。貧困児童への給食が、空腹を満たすだけでなく、栄養状態を改善することも期待されていたことを示している。これは「学校給食臨時施設方法」が「栄養は発育の基礎にして活動の源泉」としたことに通じるものである。