新制中学校は戦後教育のシンボルの一つであり、地域の期待を一身に集める存在であった。だからこそ、中学生は期待を背負い、将来の平和国家、文化国家の担い手たろうと、時には背伸びをしつつ中学校生活を過ごした。しかし中学校が前期中等教育として確立し、小学校と高等学校の間に挟まれた人生の一段階となると、生徒には学校の創造（主体性）から、学校への適応（自主性）が求められるようになった。具体的には生徒会活動や勉強、クラブ活動などの充実である。生徒はたびたび座談会で話し合い、知恵を出し合った。しかし、活動に規制がかかったことなどもあり、座談会は与えられた課題以外に対する学習効果を失っていった。そして学校の荒れに伴い、教師と生徒がお互いに話し合い、聞き合う環境という座談会開催の前提条件が失われたことが、中学校における座談会の存在にとどめを刺したのである。
しかし時代は変わった。公職選挙法改正により平成28年（2016）6月から18歳選挙権が実現した。また民法の一部が改正され、令和4年（2022）4月から成人年齢が18歳となった。より多くの若者が、社会を創造する主体となることが必要になった。若者の主体的な生き方を育てる社会や教育のあり方が問われている。昭和戦後期に中学校で数多く行われ、校誌に記録された座談会を、単なる歴史の一コマとして埋もれさせないためにも、筆者を含め、教育に携わる者は考え続けなければならない。