近世の政治経済文化の中心地である江戸の商業活動については、一部の業種を除いて、実際にいかなるものであったかを詳細に知ることは、資料的な限定もあって、いまのところ極めて困難である。この点は、江戸市中の城南地域を形成する港区地域についても同様と考えられる。
【『江戸商人名前一覧』】　本稿では、もろもろの資料的な限定を配慮にいれながら、まず手始めに『三井文庫論叢・第六号』所収になる「江戸商人名前一覧――江戸時代後期を中心とした――」の作製過程において、その基礎的な材料となった江戸商人名前カード(三井文庫蔵)約四万枚のうちから、現在の港区にあたる地域に居住するすべての商人たちを選出、採集整理することを試みた。この『名前一覧』の作製過程と出典、およびその利用の詳細については、前掲書に付記されている作製者田中康雄氏の解説を参照されたい。
　これら厖大なカードに記載されている商人名前は、主として江戸時代後期を中心にするものであるが、その出典によって若干の時間的な幅がある。この時代的な限定、あるいは名前の重複を避けるため、また、厖大ゆえにできるだけ繁雑を避けるために、まことに遺憾ではあるが、結局本稿が最終的に利用したのは、いわゆる旧幕引継書類(国立国会図書館蔵)の一部分をなす『諸問屋名前帳』に採録されている商人名前に限ることになった。これによって、何よりもまず港区地域の商人・商店の存在を確認することから始めた。
【『諸問屋名前帳』】　『諸問屋名前帳』に収録されている商人名前の実数は、この『名前一覧』全体の半数以上を数え、その業種もかなり網羅的であり、出典のなかでも最も詳しい資料となっている。そして、そこに記載されている情報の一切をカード化したのが、商人名前カードである。その内容としては、商人名前あるいは屋号、住所、相続譲渡、転宅、改名、居住状況とその変更等々が記録されている。なお、この資料の成立年代は、各冊により若干の相違をみるが、諸問屋再興時の嘉永四年(一八五一)三月から、嘉永七年四月までとみられる。
　ただ、ここに収録されている商人たちの多くは、その帳名のとおりある一定の経済規模を維持し、また問屋株を所持した者たちとの限定を必要とする。すなわち、これらの商人たちのなかには、業種によって小売商を兼ねる者もかなりあったと考えられるが、多くは一般庶民の消費生活に直結した小売商人とは考えにくい商人たちである。
【株仲間】　このように、江戸の商業活動とは、ほぼこの株仲間(商人あるいは手工業者の同業組合)の盛衰によるといっても過言ではない。時代と業種にもよるが、一般に江戸の商人は、問屋、仲買、卸売、小売とに峻別される。問屋のなかには、貨物を荷主から購入して、損益を負担して仲買に売り渡す普通問屋と、荷主に委託されて口銭を取って貨物を仲買に売りさばくものとがあり、それぞれで株仲間を組織していた。また、仲買は小売商の注文に応じて、問屋より買入れて、注文主に売りさばく場合と、逆に自分から見込んで問屋より買入れて小売商人に売り渡す場合もあった。そして、これら問屋の動静が、幕府の経済政策と相まって長く江戸市中の商業活動を左右することになった。
【幕府と問屋】　江戸の問屋は、すでに慶長、元和のころに発生をみるが、それが組織だったものになるのは、元禄七年(一六九四)大坂からの商品貨物を取り扱う江戸の荷主たちによって結成された十組組合、菱垣廻船積仲間組合が成立した時点であろう。当初は問屋の経済独占を警戒していた幕府も次第に問屋の存在意義を認めるところとなり、遂には逆に問屋を通じて江戸市中の経済統制に利用するまでになる。享保六年(一七二一)十一月、幕府は町触れを出して諸問屋組合の名簿を提出させ、問屋を公認するところとなり、これにたいして問屋側は冥加金の上納などの義務を負った。そしてこれを機に幕府の保護をうけ、独占的な市場支配権を獲得した商業資本としての問屋は江戸市中の繁栄を担う経済上の実力者としての地位についた。こうしたところから蔵前の札差や豪商の豪華で贅沢な生活は、華かな江戸文化の創造にも繋がったといえよう。
【水野忠邦の改革】　しかし、天保改革を推進した老中水野忠邦は、物価引下げのための方策として、江戸市中の経済を独占的に握る株仲間制度に着目し、その市場における保護と特権の廃止を決意、株仲間の停止を宣した。ところが、江戸市中の経済は、すでにこれら商業資本＝問屋に多くを依存しており、仲間組合の解散、株鑑札の撤廃、冥加金の停止などは、かえって市中の経済秩序を混乱に陥れることになった。
　すなわち、商取引の定律は乱れ、商人の信用も失墜、小売商人も職を失い、物価は下がることなく、なお不安定のままに、かえって江戸市中の経済状況は混沌としてしまった。ここに再度問屋の復活をもって、江戸市中、ひいては幕府の経済復興が建議され、嘉永四年(一八五一)三月、幕府は問屋再興を令達したのである。そして、ここに再興された組合は約八二業種に及び、本稿の利用した「商人名前カード」の根本資料となった『諸問屋名前帳』が作成されることになる。問屋再興により、組合加入は随意となり、業種とともに、その実数も急増している。また、相続や譲渡、移転なども以前に増して激しくなり、その状況は結局、明治維新まで続いている。
　以上のような資料的な限定と性質を考慮にいれながら、「商人名前カード」を利用して『名前帳』に記載されている諸問屋を現在の港区地域の範囲において採集整理してみたのが以下につづく表30である。
　
　
　ここでは港区地域をさらにブロックごとに分け、その上で各町ごとに諸問屋の居住状況をみたが、その区分は文政の『町方書上』に従った。また、業種については江戸市中全体では八二種に及ぶが、港区地域だけでは、その数も限定される。本稿では右表作成上の便宜から港区地域に二軒以上見出せる業種について、そのすべてを採録することとしたが、結果は右表のように三〇種に類別できた。このようにして同表は、町ごと、あるいはブロックごとに諸問屋の存在状況をとらえ、さらに業種別にしてその相関をみることにした。なお、付属的に諸問屋の居住状況を家守(家主)、家持、地借、店借の四つの分類で付記しておいたが、さらに、その状況を業種別に現わしたのが表31である。この点も業種の性格との関連、およびその規模などの関連において参考にされた。
　

　
　「商人名前カード」および『名前帳』に記載されている情報は、江戸市中の商人たちの実態や活動状況を知るうえで、その利用の方法によってさらに多様な利用上の可能性をもつと考えられる。本稿では、紙面の都合上、そのためのひとつの試みとして、江戸の城南にあたる港区地域に限った商人たちの分布状況の検討のみに止めた。
　近世江戸の商業活動は、町人たち(商人と手工業者)を中心にかなり隆盛になっており、いわゆる商業流通圏も漸次拡大している。しかしまた、当時の商業活動は、なお何らかの形で地縁的であり、地域との密接な関わりをもっていたと考えられる。すなわち、商業的な立地条件ともいうべき各町々の地域的な特徴が、どのような種類の商業との結びつきをもつか、あるいはまた、その相互関係の特徴を知ることは、この地域全体の商業活動を把握するためのひとつの大きな前提となろう。以下、本稿では芝浦と呼称されてきた海岸線、汐留川や新堀川に沿った河岸場一帯、この地域と外界とを結ぶいくつかの街道と、そこに至る地域内の主な道路など、商業活動の主要な条件となるものに従って、町々と商業の結びつきを具体的に概観してみた。なお、表30・表31を基本とするが、その欠落部分を多少とも補うために、やや時代を遡るが、文政七年刊『江戸買物独案内』および『名前帳』とほぼ同時代の『江戸名物酒飯手引草』(嘉永元年刊)を参照し、表32を作成した。また、これには『江戸図鑑綱目』(元禄二年刊)および『七十五日』(天明七年刊)などからも採録して参考に供しておいた。