町人地に住む人々は、家持（いえもち）（居付（いつき）地主）、家主（いえぬし）（家守（やもり）・大家（おおや））、地借（じかり）、店借（たながり）という階層に分けられる。家持は町屋敷（本章二節一項参照）を所持し同所に居住する者、家主は町屋敷を所持する地主からその管理を任された者、地借は町屋敷の一画を借りて店舗・家屋を自前で建てる者、店借は地主持ちの長屋に住む者（つまり土地も家屋も借りる者）である。
「町方書上」には各町の家持・家主・地借・店借の戸数が記されているが、表4－1－1－1はそれを「町方書上」の地域区分にしたがって集計したものである。青山の家持率が低いのは、拝領町屋敷の居付地主（武士）が含まれていないことによると考えられるなど（本章二節三項参照）、地域によって数値にばらつきはあるが、おおむね家持一割、店借七割ほどとみてよいであろう。住民の大半は店借であったことが知られる。
　港区域の町人地の総戸数は、「町方書上」では権田原（ごんだわら）と渋谷に属しているが、現在は港区に属する三町分の戸数を含めて二万三一八二戸である。ほかに、三三七戸の空き家（「明店（あきだな）」）や、家持として計上されていない拝領町屋敷（本章二節三項参照）の居付地主（武士）の分を考慮に入れると、実際にはもう少し多いこともあったとみられる。江戸の町人地には、単身者もいれば、複数世帯で召使いを抱える多人数の戸もあり、一戸の平均人数は町によって一様ではないが、多くは核家族である。『新修港区史』（一九七九）は、「町方書上」に基づく居住戸数に、天保一四年（一八四三）七月の江戸町人の平均世帯規模である三・八人、あるいは『東京地理志料』の四・三五人を乗じて、港区域の町人地人口を九～一〇万人とする推計値を出している。