日清戦争の結果、朝鮮は清からの自立を果たし、日本は台湾や澎湖（ほうこ）諸島の割譲により、日清間の琉球帰属問題の解決と海外領土の獲得を実現するなど、その戦略的な目的の多くを達成した。
　しかし、三国干渉によって清に返還した遼東半島南端の旅順・大連をロシアが租借し、さらに東清鉄道の敷設権を獲得して、ハルビンから大連・旅順に至る南満州支線の建設を進めるなど、ロシアの南下政策の圧力は強まっていった。
　一方、朝鮮では日清戦争後に発生した閔妃暗殺事件などで反日感情が強まり、また、南下政策の一環として朝鮮半島内における影響力の拡大を企図したロシアは、明治二九年（一八九六）、ロシア公使館で朝鮮国王の高宗とその世子である純宗父子を保護し、親露派によるクーデターを支援して金炳始を首相とする親露派内閣を成立させた（露館播遷）。さらに、朝鮮半島北部における森林の伐採権や鉱山の採掘権、さらには関税権などを手中に収めたロシアが朝鮮半島における影響力を拡大させたことで、日本は危機感を募らせていく。
　明治三三年に清で発生した義和団事件に際して、列強は共同で出兵してこれに対応したが、ロシアは満州に侵攻してその全土を支配下に置いた。日英米の三国がロシアに強硬に抗議したためロシアは撤兵を承諾するが、実際には撤兵期限を無視して満州駐留兵力の強化を続けた。この状況を受けてイギリスは、極東の権益保護のために「光栄ある孤立」を捨てて、日英同盟を締結して日本を支援する姿勢を明らかにした。
　日本国内では、ロシアの南下政策への対応をめぐって、いわゆる日露協商論と日英同盟論が対立していた。明治三五年の日英同盟締結後も、国力に劣る日本は外交的解決を模索し続けたが、日本側の「満韓交換論」に対して、朝鮮半島の北緯三九度以北の非武装中立化など、事実上、朝鮮半島をロシアの影響下に置くといった回答をロシアが示したため日本は対露開戦を決意し、明治三七年二月四日の御前会議で開戦を決定したあと、六日に日本はロシアに対して国交断絶を宣言した。八日に海軍が旅順港外に停泊中のロシア艦隊を奇襲攻撃し、翌九日には仁川港外のロシア巡洋艦などを攻撃して自沈に追い込むなどして戦端を開いた。一〇日に日露両国は相互に宣戦布告を行い、日露戦争が開戦した。
　日露戦争の主戦場は満州となった。日本は、黒木為楨（ためもと）を司令官とする第一軍を朝鮮半島に、奥保鞏（おくやすかた）を司令官とする第二軍を遼東半島に派兵して、朝鮮半島からのロシア軍の一掃と旅順要塞の孤立化を図った。
　一方、旅順港には日本海軍の主力部隊に匹敵するロシア海軍の旅順艦隊が在泊しており、艦隊の撃滅と要塞の無力化により制海権を確保し、戦地への輸送の安全を確立することが喫緊の課題となっていた。当初、旅順口閉塞作戦などにより、海軍は独力で艦隊と要塞の無力化を試みたが失敗したため、乃木希典を司令官とする第三軍が編制され、旅順要塞の攻略にあたることとなった。旅順要塞への攻撃は八月一九日に開始され、明治三八年一月一日のロシア軍降伏までの長期に及び、第三軍では六万名余りの死傷者を出した激戦となったことはよく知られている。
　陸軍は南満州における交通の要衝である遼陽の攻略を目指して六月二四日に野津道貫（みちつら）を司令官とする第四軍を新たに編制し、第一軍・第二軍・第四軍で遼陽への攻撃を開始した。八月二四日から九月四日に及んだ遼陽会戦において、日本軍は遼陽の占領に成功したもののロシア軍の主力を撃破するには至らなかった。その後、陸軍は満州におけるロシアの拠点である奉天の攻略を目指して部隊を北上させる。明治三八年一月二六日には旅順要塞を攻略した第三軍も加わり、日露両軍の主力が奉天で激突した。二月二一日から三月一〇日にかけて戦われた奉天会戦は日露戦争最後の大規模な陸上戦闘となるが、日本軍は奉天の占領には成功するものの約六万五〇〇〇名の死傷者を出し、戦力と補給の限界に達したため、ロシア軍を撃滅することはできなかった。一方、明治三七年一〇月一五日にバルト海の根拠地であるリバウ軍港を出港したバルチック艦隊が間もなく極東に到着することから、ロシアはアメリカ大統領セオドア・ルーズベルトによる和平の仲介に応ぜず、戦争は続いた。
　東郷平八郎が指揮する連合艦隊は、明治三八年五月二七日にバルチック艦隊発見の報を受けて対馬海峡でこれを迎撃した。日露両海軍の主力が激突した日本海海戦は日本の一方的勝利となり、バルチック艦隊は壊滅的打撃を受けた。
　ロシア国内においては、相次ぐ敗戦の報を受けて、明治三八年一月九日には「血の日曜日事件」（首都ペテルブルクでデモ行進中の労働者に軍隊が発砲し、多数の死傷者を出した事件）が発生するなど、厭戦（えんせん）気分とともに皇帝への幻滅から革命の機運が高まりをみせていた。こうした状況を受け、戦争の継続を困難と判断したロシアは、アメリカによる講和の仲介を受け入れた。
　一方の日本も、陸海の戦闘において勝利を重ねていたが、国力の限界に達しており、戦争の継続は困難な状況であったため、講和に応じた。明治三八年八月一〇日より、アメリカのニューハンプシャー州ポーツマスにおいて講和交渉を行い、九月五日に日本全権の小村寿太郎とロシア全権のセルゲイ・ウィッテとの間でポーツマス条約が締結された。この結果、日本は関東州（旅順・大連を含む遼東半島南端部）の租借権や長春と大連を結ぶ東清鉄道支線の経営権、北緯五〇度以南の樺太の領有と、沿海州沿岸の漁業権などを獲得し、朝鮮半島における優越的地位を得たが、国民の期待する賠償金の獲得には至らなかった。このため、日本の国民世論は講和条約締結に反発し、日比谷焼打事件などの暴動を引き起こした。