大正一二年（一九二三）九月一日午前一一時五八分に発生した関東大震災は、港区域をはじめ東京、横浜の各地域に壊滅的な被害をもたらした。その被害の様相やその後の復興過程について、のちにまとめられた『帝都復興区画整理誌』から確認しておこう。
　関東大震災は維新以降、発展を遂げていた東京・横浜を廃墟にすると同時に「罹災者無慮三百万、死傷者十五万、損害賠償五十五億円と称される」ほどの甚大な被害を及ぼした。マグニチュード七を超える激しい揺れによる建物の倒壊に加え、各地で発生した火災が被害を拡大させた。内務省社会局の調査では、東京府、神奈川県、千葉県、埼玉県、静岡県、山梨県、茨城県の一府六県で、罹災世帯六九万世帯（全二二八万世帯中）にのぼり、うち火災による罹災は半数を超えた。建物の被害だけでなく、多くの死傷者を出し、上記の地域では死者約九万人、重傷者約一万六〇〇〇人、行方不明者約一万三〇〇〇人、軽傷者約三万五〇〇〇人にのぼった。とくに大規模な火災が発生した東京市、横浜市に死者数は集中し、約八万人が犠牲となっている。
　震災の発生直後から東京市内各区で火災が発生し、その出火場所は一〇〇か所あまりにのぼり、港区域では芝区で七か所（愛宕の東京慈恵会医科大学、桜田本郷町、高輪台町、白金志田町、金杉一丁目、琴平町、芝口一丁目）、赤坂区で一か所（田町四丁目）から火が出ている。他区同様に薬品や調理による火災であった（その点麻布区の被害はごく限られた範囲で済んでいる）。地震直後からの火災は、牛込区を除く一四区で発生し広大な範囲が延焼した。焼失面積も区によって異なり、日本橋区一〇〇パーセント、京橋区八九パーセント、浅草区九八パーセント、本所区九五パーセント、深川区八七パーセントと東京市中心部と下町地域がその被害の中心であった。一方、港区域では芝区で二〇パーセント、麻布区で〇・五パーセント、赤坂区で七パーセントの割合で延焼した。また、罹災した人口やその割合が異なっていた。芝区では現住人口一八万三五〇〇人中、火災、倒壊による罹災者が九万三〇〇〇人と区人口の半数を占める一方、麻布区は現住人口九万六〇〇人に対して四三二〇人、赤坂区は現住人口五万六六〇〇人に対して一万二四〇〇人であった（死亡者数は芝区三六一人、麻布区一四〇人、赤坂区二二人であった）。被害が大きい地域に比べて港区域の被害は軽微であったものの、芝区の被害は麻布区、赤坂区と比べて大きかったことがうかがえる。こうした罹災状況の違いはその後の各区の復興のありようにも大きく影響した。