凡例

6 ~ 7 / 339ページ
一、本文の記述は原則として、常用漢字、現代仮名遣いを用いた。ただし、人名・地名などの固有名詞やとくに必要と認められるものについてはその限りではない。
一、年号は原則として和暦を用い、適宜( )内に西暦を付した。
一、本文中は原則として漢数字を使用しているが、単位が記号(%、㎡など)の場合は算用数字を使用している。
一、引用文は、短文の場合は「 」、長文の場合は、引用文を二字下げて原則原文のまま記載した。監修者および執筆者が判断し、旧字を常用漢字に、変体仮名をひらがなに改めた場合がある。
一、本文の記述にあたって用いた参考文献・引用文献については、各章末に一覧を掲載した。また、港区の行政全般に関わる資料については、主要なものをここにまとめて挙げておく(発行年は省略)。このほか、第五章に関しては、区内の町会、自治会などからも資料をご提供いただいた。ここに記して謝意を表する。
・港区基本構想
・港区基本計画
・港区基本計画 港区実施計画
・港区基本計画 芝地区版計画書
・港区基本計画 麻布地区版計画書
・港区基本計画 赤坂地区版計画書
・港区基本計画 高輪地区版計画書
・港区基本計画 芝浦港南地区版計画書
・港区行政資料集
・港区勢概要
・今日の港区
・みなと区政要覧
・港区公報
・東京都港区議会概要
・港区議会年報
一、執筆分担は巻末に付したほか、それぞれの本文節末あるいは項末にも( )で執筆者名を付した。
一、史実に基づいた客観的な歴史理解に資するため、本文および引用文のなかには差別に関わる歴史的用語や事象が含まれている場合がある。
一、図(写真を含む)・表については番号を付し、適宜関連する本文箇所に記載した。また、本編に載せきれなかったものは巻末にまとめて掲載している。
一、図(写真を含む)・表については、可能な限り出典や提供、所蔵等を明記したが、港区所有のものについては記載を省略、あるいは具体的な資料名は記載せず「港区提供資料」としたものもある。
一、旧地名等には、適宜( )で現在の地名を付した。
一、人名の敬称は省略した。