一般に十七世紀中葉から十八世紀初頭にかけて、それまで家父長的地主層を中心に営まれてきた農業形態に変化があらわれ、単婚小家族で農業経営を行う小農が新たな生産の担い手として成長してきた。つまり、寛永～慶安期までは、中世の旧臣層の系譜をひく御館(おやかた)百姓が、譜代下人や半ば自立した「小百姓」を従属させて営む農業経営が主体的であったが、生産力の発展、従属農民の自立闘争、家父長的地主経営の同族団的分裂、領主の検地政策など各種の小農民自立政策によって、ほぼ寛文・延宝期(十七世紀後半)ごろまでに、「小百姓」とともに、主家から分立、分家を果たした直系の小家族で営まれる小農経営が、その後の農業生産を担っていくようになるのである。しかし、彼らの成長の度合には、地域によってかなりの差異があり、その土地の経済的発展の進展度により大きな格差があるのもまた事実である。とくに関東では、経済発展が立ち遅れていたが、東関東を構成する房総地方でも、十七世紀後半に入ると、次第に小農経営が展開してくるようになった。この本格的な小農経営の発展が、歴史的条件として小農自立を推進する農業生産力の向上に大きく起因していたことは、言及するまでもない。
　これら農業生産力の発展を示す指標としては、農業技術の進歩と、耕地面積の量的拡大、つまり新田開発などが挙げられよう。以下この二つの条件に焦点を当て、農業生産力の発展の軌跡を追ってみることにする。