電信機が渡来したのは、安政元年（一八五四）二月、アメリカのペリー提督によって、横浜において電信機の実験をこころみられたのが最初である。やがて明治維新をむかえた新政府は、明治元年（一八六八）十二月、電信を官営とすることに決定したのである。
　翌二年八月、横浜の灯明台役所と、裁判所との間、約八〇〇メートルにわたって電信線がとりつけられ送受が始められたのが、我が国における電信実用の最初であった。
　伝信機役所（電信のこと）が横浜裁判所の中に設けられ、東京まで電信の架設工事が始められたのは、同年九月十九日のことである（太陽暦の十月二十三日）。この日がのちに「電信電話記念日」と定められたのである。
　東京と横浜との間に電信が開通したのは、同三年（一八七〇）十二月二十五日のことであり、公衆のための電報が、初めて取り扱われるようになったのはこの時からである。
　通信料は、カナ一字につき銀一分であった。銀一分は一厘六毛あまりであったので、二〇字の通信料は三銭三厘となる。そのほかに配達料が別料金になるので、当時としては相当の高額になった。
　電信は郵便事業とならんでめざましい発展をとげ、西南戦役後（一八七七）には全国に通じるようになったのである。
　同十一年（一八七八）三月二十五日、電信中央局の落成を機に、電信事業が正式に開業し、そして同十二年（一八七九）一月二十九日には「万国電信条約」に加盟したのである。
　無線電信は、航行中の船舶にとっては唯一の通信手段である。そこで政府は、大正四年（一九一五）六月「無線電信法」を公布し、一定の制限を加えて私設を認めたのである。
　大正九年（一九二〇）ころ使用されていた電波は長波であったが、よい無線電信局を建設した国がよい波長を獲得できるので、同十四年（一九二五）日本無線電信株式会社が特殊法人として設立されたのである。
　昭和時代に入ると、短波を用いる通信方式が開発され、各国とも短波を採用し始めたのである。
　同二十五年五月、「電波三法」が公布され、六月一日一部を除いて施行されたのである。のちにこの日を記念して「電波の日」が定められた。
　同三十一年の大田原電電公社の電信施設及び取扱員数は、次のとおりである。

　現在（昭和五十五年）の施設は第1・2表のとおりである。