ラジオ放送は、大正十四年（一九二五）三月東京、同年五月大阪、同年六月名古屋と放送局が開局され、同十五年八月に社団法人日本放送協会（NHK）が誕生したのである。
　放送開始当時は、約七〇パーセントが鉱石式であり、真空管式でも、電池式一～三球が大部分であった。昭和三年ごろから電気会社が中心になり、交流式受信機の販売を促進し、同六年ころには聴取者の約八〇パーセントがそれにかわり、実用段階に入ったのである。
　大田原市域にラジオが普及し始めたのは、同九年ころからの塩那電気株式会社の、増灯・増燭運動による勧誘があったからである。そのころの具体的な史料として、「金田村郷土誌」（昭和六年）によると、次のような記事が見られる。
　
　　無線電話（ラジオ）は漸次聴取者を増しつゝあり
　また大田原町のラジオ聴取者は次のようであった。
　
　　昭和十一年　　　三五五
　　　　十二年　　　五一一
　　　　十四年　　　七五六

　なお、NHKの受信料は次のとおりであった。
　
　　　年度月　　　受信料　　　新聞代　　　白米小売価（14Kg）
　　大一五・八　　　一円　　　　一円　　　　四円三一銭
　　昭　七・四　　七五銭　　　九〇銭　　　　二円五七銭
　　〃一〇・四　　五〇銭　　　　一円　　　　三円五五銭
　　〃二〇・四　　　一円　一円六〇銭　　　　四円六〇銭

　太平洋戦争以前ころの市域の普及状況は、史料の不足により、具体的には記せないが、かなりの家庭に普及していたようである。それは大正十五年以降の全国ラジオ・テレビの普及率の一覧表により、推測することができる（第1図）。

第1図　ラジオ・テレビ普及率（国勢調査世帯数より算出）
（「昭和史事典」毎日新聞社）

　市域内の太平洋戦争後におけるラジオの普及状況は、次表のように普及していったのである。
　
　　　　昭和二十六年
　　　　　　地区　　　台数　　　　普及数
　　　　　　佐久山　　四四三　　三六・〇パーセント
　　　　　　親園　　　五二五　　六四・七パーセント
　　　　　　野崎　　　五〇〇　　五〇・〇パーセント

　また、佐久山地区の、昭和二十六年と二年後の同二十八年の普及率を地区別に記すと、第2表のように率がのびているのがわかる。

　ラジオ聴取世帯数。同二十九年から三十一年のラジオ普及率は、第3表のとおりである。

　なお、県内一〇市と比べて見ると、ラジオの普及率は、宇都宮市と同じランクであった（第4表）。

　ラジオの普及率は、同二十九年を境として、テレビの出現によりその後は停滞し、同三十九年まで普及率は同じであった。