明治十年代における品川の漁猟は、守旧的立場に立ちつつ、新興の漁村に押されがちであり、白魚漁業問題にみられるように、東京府による漁村救済措置からも疎外される状態であった。白魚漁業問題とは、明治十五年四月に、府が佃島漁民に品川・芝・金杉地先における白魚漁場専用の免許をあたえたことに、南品川猟師町をはじめ、内湾各漁村からその取消陳情がなされた事件である。府は、佃島漁業の窮状救済を理由に陳情を拒否した。

　品川の漁猟は、すでに台場構築のころから、地引網のような大漁具の使用が不可能となっていたが、それに加えて、回遊魚類の減少、船舶の頻繁な往来、工業その他の新産業勃興による漁業者の転業等により、二十年代にはその衰退は漸次顕著になっていった。

　このような傾向は、品川浦や大井御林浦の漁業者数の推移に、いかにあらわれているであろうか。明治二十三年から二十六年までの変化は「東京府統計書」によれば別表のとおりである。統計数値に多少疑問の点もあるが、漁業従業者総数において減少の傾向にあることは明らかである。

　明治二十七年以降に関しては、「府統計書」は荏原郡についての数字をあげているが、三十七年までの推移は46表のとおりである。これによると、従業者数は二十七年以降増加の傾向をたどり、三十二年を頂点としてその後漸減にむかい。三十六年から急速な減少を示している。このような荏原郡全体についてみられる傾向が、品川に関してそのまま妥当するかどうかは疑わしい。とくに品川および大井村の漁業が、郡全体のうちに占める地位は、先に明治十年と十七年についてみたところ以上に低位に位置するに至っている。二十五年末の数字を示すと47表のとおりである。