大正期を迎えて、第一次大戦の勃発と好景気の到来、大正九年三月に始まる反動恐慌、さらに関東大震災と大きな画期を経過しながら区域内の近代工業は発展をとげてゆく。

　まず、大正前半期、それも第一次大戦の終了時に近い、大正七年ごろの数字に基づいて若干の検討を試みておこう。『東京府荏原郡勢一覧』によって、品川区域内に現在した「職工五人以上」使用工場の規模別ならびに創業年次別の概況分布を示せば、次のとおりである。まず規模別分布を従業員数でみると、職工五人以上から五〇人までの使用工場で、全体二〇一工場のうち七七％を占めてしまう。さらに職工一〇〇人までの使用工場に拡げれば、八八％にも達する。しかもこのうち、職工一〇人未満の工場で四〇％を占めているのであって、中小かつ零細工場の比重の高さを知りうると同時に、機械器具・化学・紡織・金属の各工業に高い集中をみせている。これを、同じく大正七年までの時点で、創業年次別にみると、日清戦時から明治末期に至る時期と、大正六、七年という二つの時期に集中している姿をよみとれよう。しかも、紡織工業を除けば、機械器具・化学・金属の各工業ともその多くが、第一次大戦期、それも大正五年以降の好景気をふまえて、創業されたとみることができる。

　さらにこれを同一資料から、使用職工一〇〇人以上の、いわば区域内主要工場として業種別に分けて掲げてみると前表の通りである。品川区域内に本店をおく企業には、資本金額をも記載してある。表示した二五工場のうち、ほぼ三分の一に当る工場は、大正五年から七年までの間に創設されているのであって、たとえば、後藤毛織の工場敷地には、同じ羊毛工業たる東京毛織大井工場・日本毛織東京工場、さらに業種は異なるが、東京電気大井工場が創業し、あるいは、明電舎・星製薬など明治末期までに区域内の代表的工場が創業されているといえよう。前述した明治期の目黒川沿岸に集中をみせていたものが、大井町へと拡大をみせてゆくと考えてよい。これを間接に、戸数・人口の増大化のなかで把えてみると、明治四十二年を起点にとれば、大崎町・平塚村に増加がいちじるしい。大正七年時点での出入人口の差引人員でみても、大崎・品川・大井・平塚の順序を示しているのである（第73表）。