品川信用組合にかぎらず、設立の中心は、各地の名望家層であり、事務所も町村役場に同居し、組合長も（区）町村長をかねた場合が多い。品川信用組合は、区域内では大崎信用組合についで古く、大正期における組合員の構成をみると、商業者が最も多く、農業を営む組合員は大正末期までに消滅するけれども、水産業（漁業）を営む組合員の存在が、おそらく大井町信用組合と共通していると思われる。この点、宿場町の系譜をもち、東海道を中心として交通・流通組織の焦点に位置した特徴の反映と考えられよう。創業期の業務状況も別表の通りであるが、まず、大正十一年度は損失金を出していること、借入金が極めて少ないこと、剰余金の対出資金比率も、大正十二年度では一％にも達せず、大正末期までは一〇％をこえていない。預貸率ともいうべき貸出金の対貯金総額比率も一〇〇を下回り、安全性を保つとはいえ、逆に貸付対象が少なかったと考えられよう。