酒・タバコといった嗜好品は生活必需品とはいえないにしても、人によってはその確保は大問題であった。酒は昭和十六年四月から配給制となり、家庭用品購入通帳に加えられた。一世帯一ヵ月あたり酒四合、ビール二～四本の配給だった。冠婚葬祭には一升が配給され、その他入営・出征時（二升）や「南京陥落」などには特配があった。

　タバコもはじめのころは、店先で一定数だけ売られ不自由はなかったが、その後不足がいちじるしくなり、勤務に影響を与えるほど、行列買いがひどくなった。昭和十九年一月から配給制となり、成年一日六本、官庁・軍需関係の会社などでは、労務配給があり不足を補った。

　配給だけで足りない人は吸わない人から分けてもらい、吸わない人はヤミ物資との交換に役立てた。また全く吸わなかった人が配給で吸うようになったということもあった。

　食用油は昭和十六年六月から家庭用品購入券のなかに加えられ、九月からは集成切符にまとめられた。太平洋戦争開始前には、都民一人あたり一ヵ月九〇グラムの消費であったものが、十八年には六〇グラム、十九年三〇グラム、二十年五月以降は二〇グラムと減少し、かろうじて脂気のある食生活となった。

　調味料のうち、塩は昭和十六年までなんとかやりくりしてきたが、十七年一月からは通帳割当配給となった。家族数二〇人までは一ヵ月一人あたり二〇グラムの配給であった。十八年三月から家庭用総合通帳にとり入れられ、家族数二〇人までは従来通り、二〇人を超えた分は、一人につき一五〇グラムと改正された。

　味噌・醤油も昭和十七年一月から通帳割当制となり、共同配給所から配給された。配給をうける区民は隣組単位で登録され、味噌一人一ヵ月一八〇匁、醤油三合七勺となった。

　昭和十九年三月に味噌・醤油の小売店の企業整備が行なわれ、共同配給所が設立されたが、のちに再び個人企業単位に細分化された。その結果三〇〇世帯に一店の割合で指定をうけ、隣組単位でその個人店から配給をうけた。