右の雇用関係と似てはいるか、その性質は異なる賃耕関係と社会関係との関連はどのようであろうか。昭和三十一年のこのむらにおける賃耕関係五事例についてみると水田の耕耘（こううん）を頼まれた農家は耕牛を所有する（ロ）（ハ）層であり、頼むものは同等もしくはそれ以下の層に属している。このような関係を結んでいる個別的要因を、それぞれの事例についてみると、頼んだものと頼まれたものとの両者の耕地が隣接しているか、極めて近くにある場合が多く、つぎに住居の近隣関係がこれにつぎ、姻戚関係およびその他の親類関係はそれぞれ一例にすぎない。耕地の隣接関係が農業経営において重要な意味をもっていることを示唆しているといえよう。
　労力交換についてみよう。「テッタイ」というのは、A農家がB農家へ労力を提供するが、その日当は受けとらないで、A農家が労力を必要とするときに、B農家から労力を返してもらう形での労力交換であるが、この形態は次第に雇用・被雇用関係に変わってきており、極めて小数例しかなかったが、日常生活において近隣の家の間におこなわれていた。いまひとつは「カタミ」もしくは「カッタメ」とよばれ、主に田植時に結ばれる労力相互交換の協同労働組織であるが、働いた時間の差に対してはサナブリの時に現金で支払うことになっている。この組織は固定したものではなく、毎年その都度組みなおすという。これは田植え時に一時に多くの労力を必要とするところから、各農家がそれを協同して解決しようとする生活の知恵によるものであり、田植えの技術革新が進まないかぎり存続するものであるが、三十一年のこのむらには一一の「カタミ」協同労働組織ができていた。いまそれぞれの組織の構成農家相互間の基礎的社会関係を農家の結合要因と考え、表105によってみると、本家・分家の関係（このむらではこれらの家々を同家とよぶ）が唯一の結合要因となっているもの一事例、姻戚関係のみが結合要因であるもの一事例、その他の親類関係のみのもの一事例である。その他の八事例は、種々の要因が複合している。しかし八事例を通じて共通の要因がみられるのであって、それは耕地の隣接関係である。またそのうちの七事例は、住居の近隣関係を共通の要因としている。以上のことから、水田の農作業において集団が形成される場合、本分家や親類関係が結合要因として作用していることを否定することはできないが、しかしそれらの重要性はすでに低下しており、むしろ耕地が隣接していること、ついでその住居が隣接していることが、主たる結合要因となっているということができるのである。
 

 
　事例とした長谷むらについて、農地改革後から昭和三十一年までの農家の動向を詳細にみたが、水稲作を主とする場合はどのむらにおいても基本的な動向は同じであると考えてよい。ただ、それぞれの村落は農業においてもそれぞれの特殊性を有するが故に、農家の動向もその特殊性とそれらの属する階層の諸条件に制約されながら、多様に展開するのである。