明治末期、初代市長の大口喜六の市政下で道路網の整備は着々と進められ、大正初期には豊橋の街の骨格はできあがっていた。しかし、第一次世界大戦がもたらした日本資本主義経済の発展と都市への人口集中は豊橋にも及んだ。大戦後の市人口は一万三〇〇〇人増の六万六〇〇〇人余となり、本格的な都市機能の整備が課題になった。そのためには、都市の発展に応じて都市区域を設定し、区画整理を都市独自の計画によって実施できる法整備が必要であった。
　大正八年(一九一九)、政府が都市計画法を制定したのを機に、豊橋市も十年に臨時都市計画準備委員会を設置して同法の適用を受けるべく政府に働きかけた。
　大正十二年、都市計画法の適用が認められると、市は同法の趣旨に対する市民の理解と協力を得るため、東雲座での講演会や新聞紙上への談話掲載などの啓蒙活動に努め、慎重に都市近代化への第一歩を踏み出した。施行上の根幹となる問題は新都市区域の決定であった。大正十四年、中央との折衝を繰り返した結果豊橋市をはじめ周辺の町村(下地町・牟呂吉田村・高師村の一部・二川町の一部・下川村の牛川)が豊橋の都市計画区域として決定された。
　都市計画事業には、商工業地区の設定、主要道路の開発と拡張、上下水道の整備、公園計画、運河網の整備と多方面にわたっていたが、これらの諸施策は、第一次世界大戦後の経済恐慌(きょうこう)、昭和初期の金融恐慌の影響をまともに受けて前途多難であった。
　諸施策中、市街路の拡張について、市は都市計画法に基づき道路受益者負担の規定を公示した。これは道路を新設・舗装(ほそう)により利益を受ける沿道地域の住民に費用の一部を負担させるものであった。この規定により道路の新設や舗装は進展した。

　昭和七年(一九三二)から第一期計画をたて、九年から八町通・牟呂線・花田線の工事が進み、十一年に完成した。さらに、第二期計画で駅前広場を含む幹線一五路線の改修に乗りだした。このほか、周辺町村の道路も整備されたので、八年には豊橋と二川の間に初めて省営バスが運転されるようになった。