右のように京都平野の荘園の多くは、一一世紀から一二世紀にかけて形成されたと予想されるのだが、これに対して豊前国衙や大宰府がどのような態度をとっていたのか検討しておかなくてはならない。最終的な荘園の広がりをみると、荘園領主が順調に勢力を拡大していったような印象をうけてしまう。しかしながら、市域の周辺に目を配ると荘園の形成は、大宰府や国衙の政治的動向と絡んで紆余曲折をたどるのが一般的である。しばし隣接地域に目をくばり、荘園形成の動向について簡潔に論じておくこととしたい。参考として表1に掲げたのは、前述した「宇佐神領大鏡」に見える豊前国内の宇佐宮領の記事をまとめたものである(以下、「大鏡」と略す)。
　

　同史料は、宇佐宮の所有する荘園について、個別に成立の過程やその後の経緯を記しており、国衙・大宰府の政治的姿勢をおよそ窺い知ることができる。この表に見える傾向が全て京都平野に当てはまるとは言えないが、全体的な動向を見る上では参考になるだろう。
　表が示すように、豊前の宇佐宮領は一一世紀に入り大幅に拡大していった。このころ地方制度の全国的再編がなされており、これと軌を一にして荘園が拡大していったのである(坂本賞三『荘園制成立と王朝国家』)。京都平野の津隈荘もこの流れの中で成立したのである(表1の7)。
　こうした拡大傾向が調整局面に入るのは延久年間のことであった。宇佐郡に所在する新開(しんかい)荘は新制官符(しんせいかんぷ)によって廃止の対象となったが、どうにか存続を認められたと「大鏡」は記している(表1の10)。新制官符とは後三条天皇(ごさんじょうてんのう)が全国を対象として発令した延久の荘園整理令(えんきゅうのしょうえんせいりれい)のことである。この法令によって荘園領主は荘園ごとに証拠文書を示して成立の由緒を明らかにする必要に迫られた。寛徳二年(一〇四五)以降に成立した荘園を廃止し、それ以前に遡るものも文書が不備であれば存続を認めないという方針のもと、摂関家(せっかんけ)領も含めて多くの荘園が整理されたことは良く知られている。この政策は荘園の全廃を意図したものではなかったが、国衙の業務に支障を来すものを整理し、荘園と公領のバランスを図ろうとする狙いを持っていた。新開荘に見られるごとく、豊前国衙も同令に基づいて宇佐宮・弥勒寺に相当の圧力をかけたと思われる。今のところ確認できないが、京都平野にも停止や縮小の憂き目にあった荘園が存在していたと見て良いだろう。
　右のような荘園整理政策は院政期に入っても断続的に維持されたが、一二世紀初頭になると荘園が拡大する傾向は一層顕著となり、平行して北部九州の各所では大宰府安楽寺(あんらくじ)・観世音寺(かんぜおんじ)・宇佐宮寺といった代表的な荘園領主が、互いの所領支配をめぐって激しく衝突するようになる。豊前では宇佐の勢力が抜きん出ていたためか、こうした衝突は少なかったようであるが、仲津郡城井浦(きいうら)(現犀川町)で安楽寺が所領の押領を企てたと「大鏡」に見えており(表1の13)、例外ではなかったと見られる。権門(けんもん)間の衝突という背景には、荘園の拡大に伴い権益の争奪が激化したこと、さらに国衙や大宰府の統制力が弱くなったために、利害調整が円滑に進まなくなったことなどがあった。
　表1に見える宇佐宮領の動向を見ると、一二世紀の初めまでは、紆余曲折があったにせよ、大筋で荘園拡大を実現してきたことがわかる。これは九州所在の他の権門も同様であった。しかし一二世紀第二四半期のいわゆる鳥羽院政(とばいんせい)期になると、こうした傾向に大きな変化が生じている。鳥羽上皇が政務を行ったこの時期、荘園制は新たな局面を迎え、その影響は確実に豊前にも及んだ。宇佐宮領の動向から見る限り、その変化が始まったのは一一四〇年代であり、大宰府・国衙からの圧力が格段に強まったのである。