近世における税制を考えるとき、石高制によって示される基本的な価値基準を理解しておく必要がある。主要な産業が稲作を中心とする農業であった近世においては、幕府や藩の主たる財政収入は、農民(国民の八三～八四%を構成)が納める年貢(ねんぐ)(米の現物納)であった。つまり大多数の国民が共有できる価値は米だったのである。
　税を米で取り立てるしくみを全国レベルで確立したのは豊臣秀吉である。秀吉は、さまざまな農作物を栽培しているために、効率的で公平な課税をしにくい畠や宅地(居屋敷(いやしき)という)についても、農業生産の価値を米に換算して示した。つまり、豆類や大根やニンジン、野菜などの農作物を、米だったら○石○斗になりますと表示する石高制を確立し、この制度をもとに徴税するしくみをつくったのである。また、田も畠も土地の善し悪し(土質)によって生産性が異なるので、生産の多少によって田畠を等級に分け、できるだけ多く、できるだけ公平に徴税できるようなしくみをつくった。
　現在であれば、サラリーマンで三〇万円の月収といえばその人の財力をだいたい知ることができるように、三〇石の米がとれる農地を持っている百姓とか、三〇万石の米がとれる領地を持っている大名とかいえば、同じ米という価値基準でその人の財力をはかることができた。石高や徴税の原則を立ててしまえば、税を米という価値に一本化するので、徴税・納税ともにやりやすい。石高制とは、お金の代わりに米で農民や武士の収入基盤を表現し、課税したり知行地として支給したりするために考え出された制度である。ただし、米はお金と違い、年によって生産量が変わり、当然米価も上下し、またかさが大きく重くて扱いにくく、虫やネズミに食われるし、劣化するので長くは保存できないという弱点があった。
　石高の種類は大きく二つあった。幕府から領地を拝領した時の朱印高(拝領高)やその後開発した新田高の一部を加えて幕府に届け出た「表高」と、大名が入国後自ら調査して課税基準と定めた「内高」の二種類である。
　小倉藩における全村の石高としては、元和八年(一六二二)の人畜改帳、正保国絵図(正保期は一六四四～四八年)、豊前国高帳(一七〇二、元禄一五年)、天保郷帳(一八三四、天保五年)、旧高旧領取調帳の高(幕末から明治初期の石高)の石高が残されており、部分的には寛永九年(一六三二)や宝永三年(一七〇六)の水帳などからも村高を見出すことができる(以下、それぞれの年号をとって、元和高、正保高などというが、旧高旧領の高のみ旧高という)。
　これらの石高のうち、水帳に記載する高は当然、徴税に用いたが、正保高、元禄高は徴税には用いず、天保高は徴税に用いたと考えられている(豊前市史、以下『豊前』と略記する)。
　表1・2は、右に紹介した史料から本市域農村の石高だけを拾い出したものである。表1は、江戸時代を通じて分村したり村高を入れ替えたりしなかった村々について、増減高1の多い村から順に並べ直し、村高の変化を調べたものである。また、表2は分村したり村高を入れ替えたと推定されているために村高の単純な比較ができない村の高である。なお、表1も表2も、徴税用と推定される高(以下、内高という)と公式の高(表高で徴税には用いなかったと推定される高)に分けて表示した。
　


　これらの表から、次のことが指摘される。

　本市域の村高を検討する限り、右のように指摘できるが、今後、領内の他地域でも同様な調査を行って、右の指摘が有効かどうか、確認する必要がある。