明治二三年、恐慌の真っ只中に豊州鉄道は設立された。第一次企業勃興期といわれる旺盛な企業ブームの中で、新設会社の株式払い込みが明治二二年後半期に集中し始め、折からの米価騰貴と重なって生じた金融逼迫は二三年三月頃がピークであったといわれる。金融逼迫によって株価は暴落した。豊州鉄道の資金調達もこの影響をまともに受けた。
　それだけではなく、二四年七月に福岡県を襲った豪雨は、筑豊の諸炭鉱に大きな被害をもたらした。さらに翌二五年に、筑豊の諸炭鉱は深刻な炭価暴落に見舞われる。二二、三年の坑区バブルと機械化による生産拡大の反動はすさまじかった。炭鉱経営者だけでなく、豊前地方は直接間接にこの影響を受け、豊州鉄道の株式募集と払い込みは大きな困難に直面した。
　「豊州鉄道線路変更并竣工期限変更願」はこの間の事情を次のように記している。
　

　
　体制を立て直し、株式募集が再開されるのは、明治二六年である。本免許状が下付される際に条件とされた三カ年の竣工年限測量期限の一一月一九日が迫ってきていた。「門司新報」によると、八月二〇日株主総代会を小倉で開催し、行橋町の草野信吉を含め、七郡から一二名が出席した。企救郡六名の中には堤猷久がいた。堤は行事の新屋として著名で、県の課長などを歴任したあと、明治二三年第一回総選挙以来第七区(企救郡・田川郡)から衆議院議員に選出されていた。この総会で資本金を再び一五〇万円(三万株)とし、そのうち一万五〇〇〇株は京阪地方で募集し、五〇〇〇株を豊前地方で引き受け、田川採炭会社と合併することが決定された。
　田川採炭会社は採掘が軌道に乗り始めていたが、輸送問題が経営上のネックとなっていた。そこで、臨時株主総会を開いて次のように合併を可決した。
　

　
　北海道炭礦鉄道会社を手本とし、炭鉱と鉄道を兼営する強力な会社を設立することが決定されたのである。明治二六年九月一〇日、豊州鉄道株主総会が開催され、新会社の創立委員として、委員長田中市兵衛(大阪)・委員西田栄助(大阪)・福島良助(大阪)・桑原政(大阪)・斎藤美知彦(小倉)・堤猷久(小倉)・守永勝助(小倉)の七名が決定された。小倉の三人が旧豊州鉄道の代表で、福島は田川採炭社長、桑原は同取締役、田中は同大株主であった。同時に相談役として川上左七郎(大阪)・松本重太郎(大阪)・松田源五郎(長崎)・熊谷直候(田川)を選任し、線路測量技師に元九州鉄道技師野辺地久記を雇い入れた(「門司新報」)。
　しかし、新会社の名称を九州炭鉱鉄道と変更するなら、再び鉄道会議の承認を必要とし、多くの手続きを踏まなければならないため、名称は豊州鉄道のままとした。この経緯は次のようにいわれている。
　

　
　新会社の計画は、明治二六年九月二三日の「門司新報」によると次のようであった。