「無益ノ論説投書等ハ可成省略シ、逐号地方ノ実況ヲ載セ便益ヲ謀ル目的ナル」(明治11年「函館文移録」道文蔵)という主旨で官の保護のもとに発刊した函館新聞は、鋳之助が社主になりさらにその主旨を貫徹、札幌で「北海新聞」(のち「北海道毎日新聞」)が創刊される20年代初めまで、函館はもちろん道内で唯一の新聞として1紙独占の状態にあった。この函館新聞の購読者というのはどのような人々だったのだろう。売り捌き数などから推測するしかないが、少々ながめてみることにしよう。
　創刊から19年までの函館新聞の発刊部数や発刊総額・発刊回数などを一覧にしたのが表13－12である。15年以降は不景気を反映し発刊部数は低減傾向にはあるが、さほど減らすことなく営業を続けていたことがわかる。これは購読者層が安定した階層の人たちであったことを物語っていると思われる。18年末の江差警察署の調査によると戸数2479戸の江差における函館新聞の購読者数は25軒となっている(『江差町史』通説2)。翌19年の渡島国における1回の発刊部数は表13－12より約858部、つまり858軒ほどの購読者があったとみることができる。渡島国で主要な町といえば函館のほか江差、松前が考えられる。松前も江差と同程度の購読数とみなし、ほかに管内の郡役所などで購読していたとして60軒前後、つまり19年頃の函館区中の購読者は800軒近くとみることができるだろう。19年の函館の戸数は約1万前後、その中の約800軒となると普及率は約8パーセントとなり、江差で1パーセント、同時期の全国的な普及率が3パーセント(鵜飼新一著『朝野新聞の研究』第36表)で、これらと比較すると高い普及率を示していたといえる。ちなみに同時期の東京の普及率は32パーセント、大阪は13パーセントとなっている(同前)。
　購読者の職業構成としては、仮名を付け広い階層を対象にした小新聞だったとはいえ市中の8パーセント程度の範囲となると、やはり極限られた有力商人・官吏らが定期購読者だったということになるのではないだろうか。
 
　表13－12　函館新聞発刊部数・売り捌き額・発刊回数ほか

　「諸願届書」「函館新聞売捌調」「函館県統計概表」『北海道庁統計書』『北海道民権史料集』より作成
　無料配付の発行部数は含まれていない。ちなみに19年で11,507部
　…は不明で(　)内は内数を表わす