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通史編2(近世1) （大名の改易と幕領検地）

大名の改易と幕領検地元禄時代は、大名の浮沈が激しかったこと、家格制度が完成した形になっていないこと,このうち、幕領の増加と改易大名領の関連性をみると、綱吉政権当初から元禄五年(一六九二)までに改易された,、元禄五年の幕領石高は四〇一万三八四〇石余となって、初めて四〇〇万石の大台に乗っている。,幕領検地の執行は、家綱政権下の延宝五年(一六七七)畿内・近国幕領検地施行時から、幕府役人から近隣諸藩が,この後、綱吉政権下にかけて近隣大名を幕領検地に動員することが常となる。 / 大名の改易と幕領検地

通史編2(近世1) （開国と箱館警備）

これ以降展開されていく幕府による二度目の蝦夷地直轄の時期は、「後期幕領期」(「第二次幕領期」)と呼ばれる,いずれにしろ、箱館奉行、そしてその案を認めた幕府も、蝦夷地の大半を幕領化、従来警衛の任に当たってきた津軽,これらの諸藩は、前期幕領期(第一次幕領期)に勤番や臨時出兵の実績があり、いわば蝦夷地体験のあったことが

通史編2(近世1) （蝦夷地への人口流出）

さらに蝦夷地の幕領化・産業開発に伴い、津軽領を含む奥羽の人々の蝦夷地への出稼ぎ・移住が盛んになった。,しかし、同時期に藩は蝦夷地の再幕領化に伴い多数の藩士の派遣を余儀なくされており、海岸の取り締まり能力が

通史編2(近世1) （貞享検地）

〈一六八一〉の越後騒動の結果、幕府に収公された松平光長旧領の検地)に動員されたことにより、そこで得た幕領検地,③一間六尺一分の検地竿、一反三〇〇歩の検地基準は、幕領検地の基準と同じものである。

通史編2(近世1) （「松前復領期」における蝦夷地派兵準備体制）

「松前復領期」における蝦夷地派兵準備体制後期幕藩体制下における蝦夷地支配において、幕領前期と後期の,松前復領期にあっては、幕領の時期と同様、津軽弘前・盛岡両藩主が暇を賜って帰国する際、儀礼の中で「必松前表

通史編2(近世1) （貞享検地への影響）

のほかにも、高田領検地と「貞享検地」の関連性をうかがわせる事例としては、「貞享検地」の間数の基準値が、幕領検地,に高田領検地で用いられた「なよ竹」などを用いていること(「国日記」貞享元年四月八日条)などがみられ、幕領検地

通史編2(近世1) （幕末期の借財）

安政二年(一八五五)には、蝦夷地の第二次幕領化により幕府から再び蝦夷地警備を命じられていたし、同年には

通史編2(近世1) （「人寄せ」と人口流出の禁制）

文化二年(一八〇五)幕領化した箱館周辺の田畑開発を進めるため、幕府の役人が津軽・秋田・南部の各領を廻って

通史編2(近世1) （文化～文政期の藩財政）

さらに寛政元年(一七八九)の寛政蝦夷蜂起の後、寛政九年(一七九七)から、蝦夷地第一次幕領化を経て文政四年,当時の弘前藩の会計は「金方」と「米方」に分かれていたが、金方における蝦夷地警備費(「松前方入用」)は、幕領化前

通史編2(近世1) （津軽人のみた開港場箱館）

それと対比させるような形で、魯僊は幕領化を肯定的に受け入れている。

通史編2(近世1) （対蝦夷地政策と青森商人の商業活動）

これは、寛政～文政年間の第一次蝦夷地幕領時代における同様の実績による任命であった。

通史編2(近世1) （越後高田領検地の実施）

高田領は幕領に編入され、それに伴って検地が実施されることになった。　,元禄期の幕領検地については、幕府の旧大名領に対する検地は打出部分に期待するところが大きかったとの指摘がある

通史編2(近世1) （「出頭人」の台頭）

やその薫陶を受けた「素行派(そこうは)」と呼ぶべき人々、もう一つは、財政・検地等のエキスパートで、領外の幕領検地

資料編3(近世編2) （【解説】）

老中松平定信を中心とする幕閣は、このような蝦夷地をめぐる一連の動向の中で、弘前・盛岡両藩領の三～四千石を村替で幕領,東蝦夷地を永久上知、さらに文化四年(一八〇七)には松前藩を陸奥梁川九千石に転封し、松前・蝦夷地一円を幕領化