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通史編5(近・現代2) （石油危機の推移と高度成長の終焉）

石油危機の推移と高度成長の終焉一九七一年（昭和四六）夏、米国はベトナム戦争につまずき、ドル防衛に入,石油産出国のアメリカが一気に大量の輸入国となった。　,そのころ、日本はエネルギー源を石炭から石油に転換し、石油化学製品の増加、自動車や電気によるエネルギー多消費型,石油不足の情報はたちまち消費者のパニックを引き起こした。,次には脱石油方策として原子力発電が登場してきた。 / 石油危機の推移と高度成長の終焉

通史編1(自然・原始) （石油を生み出した地層）

石油を生み出した地層この深い海にたまった非常に厚い泥の堆積物中には、たくさんのプランクトンの死骸が,含まれていて石油の元(根源岩(こんげんがん))となった。,このように、石油がすきまの多い地層や岩石の部分に集まっているものを貯留岩(ちょりゅうがん)という。 / 石油を生み出した地層

通史編5(近・現代2) （高度経済成長の終焉）

次いで、昭和四十八年（一九七三）に第一次石油ショックが発生した。,これは、第四次中東戦争の勃発に伴い、アラブ産油国が石油を武器とし、石油価格を大幅に引き上げたことによる,（OPEC）は、昭和五十四年と五十五年にかけて、段階的に石油価格を引き上げた。,一バーレル当たり一二ドル台であった石油価格は一バーレル当たり三四ドルに上昇した。,これが第二次石油ショックである。こうした石油価格の上昇は、日本企業に種々の対策を余儀なくさせた。

通史編5(近・現代2) （市役所のケチケチ運動）

十一月二十四日付の『東奥日報』に〝暖房は四時で消す　あすから-弘前庁内のケチケチ運動〟と大見出しで弘前市役所の石油危機対策,ボイラーをたくのは午後四時までで一時間短縮、石油ストーブや電気コンロを全面禁止、職員のマイカー通勤に自粛,弘前市役所にみられる事態は、田中角栄内閣の『列島改造論』に象徴される積極財政で引き起こされていた物価騰貴が、石油危機,を引き金とする売り惜しみや便乗値上げによって消費者パニックとなり、政府がマイカーの自粛、企業の石油・電力消費,の一〇％削減をはじめとする石油緊急対策要綱を出したことに対応したものである。

通史編4(近・現代1) （ランプと写真）

そして、明治六年には、ランプの使用に伴う石炭油(石油のこと)の取り扱いについて、次のような県布達まで出,(明治六年七月五日) 　当時ランプの値段は六〇銭で、行灯の菜種油が一合三銭六厘であったのに対し、石油,しかし、明るい石油の方が結局利得であること、そして開化の灯を掲げる喜びもあって、ランプはまず客商売の旅籠屋,火灯し頃ともなれば、子供たちも遊びをやめてボロ切れでホヤを磨いたり、石油を買いに使い走りしたりする情景

通史編1(自然・原始) （水文地質学）

一方、津軽地域における多くの温泉貯蔵形態は、古くは石油鉱床に伴う石油かん水的性質を示す、地層に閉じこめられた

通史編5(近・現代2) （製造業の動向）

8.3 △4.2 10.9 20　化学工業 3 3 3 0.5 0.5 0.5 - 0.0 21　石油製品,18.2 20　化学工業 43 26 23 0.5 0.3 0.2 △39.5 △11.5 21　石油製品

通史編5(近・現代2) （進駐軍の衛生対策）

身近な例を考えれば、石油のない日本には石けんが不足していた。

資料編1(考古編) （はじめに）

この間、津軽地域においては、特に石油探査や金属資源探査を目的とした地質調査が次々と実施され、地質構造が

通史編5(近・現代2) （景気回復後の弘前市の商業）

多額なのは一般卸売業で、二六三八万円余であり、石油小売業が九九五万円余でこれに次いでいる。

通史編5(近・現代2) （弘前市総合建設計画の策定）

）既存中小工業の振興、（2）新規工場の誘致　4鉱業計画　（1）廃坑及び未開発資源調査、（2）石油資源

通史編4(近・現代1) （城西小野球部全国大会出場）

優勝決定の瞬間、城西応援者は狂喜乱舞、選手一同の後に続いて石油缶を乱打し、座席に敷いたむしろを即席の旗

通史編1(自然・原始) （現在の態勢）

徐々に浸透し、昭和四十六年(一九七一)から「むつ小川原開発」、昭和五十四年(一九七九)には六ヶ所村に「石油備蓄基地

通史編5(近・現代2) （農村社会の変貌と減反政策）

変貌と減反政策高度経済成長は、昭和四十六年（一九七一）のニクソン・ショックで減速し、同四十八年の石油危機

通史編5(近・現代2) （高度経済成長期の工業）

20,514 2.0 出版 23 4.1 488 8.3 37,799 3.6 化学－－－－－－石油,47.8 3 13.0 6 26.1 2 8.7 化学－－－－－－－－－－－－石油

通史編5(近・現代2) （安定成長への転換）

それではこの日本の経済を支えるのは何かというと、輸出の好調ということであり、日本経済は成長率が高く、石油,第二には石油ショックを克服するために、省エネ、省資源に努力してきたのが好結果を得たということで、青森県

通史編5(近・現代2) （新弘前市総合開発計画(昭和五十九年計画)の策定）

五十三年計画の策定直後に第二次石油ショックがあり、又、政府による赤字財政からの脱却を図る財政規模の縮小

資料編1(考古編) （－文献リスト－）

No.22， P.10-26 ◇17　井上武・酒井軍次郎(1960)　「弘前西方」地表調査報告.石油資源開発,地質調査報告.青森県商工部， P.72-84 ◇23　今西茂(1948) MS　弘前盆地西部の地形・地質.石油資源開発促進委員会報告,，P.1-75 ◇50　岩佐三郎(1962)　青森県津軽地方の含油第三系とその構造発達史について.石油技術協会誌,，第4集，P.172-177 ◇139　田口一雄(1959)　青森県蟹田地区の地質.青森県の地質(石油,◇162　半沢正四郎・今泉力蔵・今西茂・金谷太郎，(1949)　弘前盆地周辺の地質図及び説明書.石油開発促進委員会資料

通史編5(近・現代2) （弘前市の事業所の動向）

平成3年　このように、昭和五十三年以降の弘前市経済は、一進一退を繰り返しているが、石油

資料編1(考古編) （第5節　温泉）

②石油や黒鉱探査や、観光・リゾート開発を目的としたボーリングにより地下深部から揚水されている温泉。

通史編1(自然・原始) （発掘調査の成果）

特に、東北自動車道建設、六ヶ所村の石油備蓄基地建設、同村の核燃料サイクル施設建設に関連する調査が大きい

通史編5(近・現代2) （新編　弘前市史　通史編5(近・現代2)　目次）

………… 　676 第六節　市民運動の展開　……………………………………………… 　685 　　一　石油

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