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通史編2(近世1) （一九　津軽藩官制・職制・禄制・租税制）

一九　津軽藩官制・職制・禄制・租税制官制・職制は明治期に旧弘前藩士工藤主善が、官職によって津軽弘前藩,禄制・租税制も藩政末期の時点を中心に、一般的に説明している。 / 一九　津軽藩官制・職制・禄制・租税制

通史編4(近・現代1) （家禄制度改革）

家禄制度改革明治四年(一八七一)七月に廃藩置県が行われ、旧弘前藩は弘前県となり、知藩事(藩名を付すときは / 家禄制度改革

通史編4(近・現代1) （士族授産事業としての銀行設立の奨励）

明治九年(一八七六)八月、政府は華士族の禄制を廃止して、その代わりに金禄公債証書を交付したが、公債総額

通史編2(近世1) （恒常化する知行借り上げ）

藩の俸禄制度は知行制と蔵米制を繰り返していたが、宝暦改革期の一時的な蔵米制導入を経て、安永三年(一七七四

通史編4(近・現代1) （県政初期の混乱）

したがって禄制存続の根拠はなくなり、家禄廃止の方向へ向かった。,八年九月、家禄の現石支給をやめ、金禄支給として秩禄(ちつろく)処分政策を進め、九年八月金禄公債を発行し、禄制,弘前藩では、版籍奉還後、数回大幅な禄制改革を行い、士族の家禄は上等士族が二〇〇俵から一〇〇俵、中等士族

通史編2(近世1) （新施策の実施と知行制度の転換）

までに大部分の大名家(大名家数で八五パーセント、知行石高で五五パーセント)が藩庫から年貢米が支給される俸禄制

通史編3(近世2) （藩政改革がもたらしたもの）

藩治職制の顛末(てんまつ)については、先に詳しく述べたが、この改革で弘前藩士に最も直接的影響があったのは禄制

通史編2(近世1) （天明期の借り上げと寛政期までの状況）

以後は弘前藩の俸禄制度は再び蔵米制を基調にして、幕末に至った。

通史編3(近世2) （寺院の動向）

寺禄五〇俵以上はその五分の一を修復費に当てること、神職は少禄なので石高をそのまま俵換算すること(弘前藩の禄制

通史編3(近世2) （第一次藩政改革と特色）

禄制はより理解しやすくなり、封建的身分制の打破にもつながったといえるのであり、箱館戦争終了からわずか一