表1は、工業の各業種について出荷額をまとめたものである。三十一年では①食料品②出版・印刷③繊維④木材・木製品⑤パルプ・紙・紙加工品の順となる。鉄鋼から輸送機械までを重工業、パルプ・紙・紙加工品、化学、ゴム製品、窯業・土石製品を一応化学工業とみなして、重化学工業比率を算出すると、二四・八パーセントになる。戦前の昭和十二年頃と変わらない水準である。その後の推移を比率の欄でみていくと、衣服・繊維製品、家具・装備品、窯業・土石製品、金属製品、機械などは増加傾向を示している。一方、食料品はやや低下傾向を示し、繊維が大きく低下し、木材・木製品、化学なども低下傾向を示している。この結果、四十七年の各業種の順位は、①食料品②出版・印刷③金属製品④機械⑤家具・装備品となっており、重化学工業比率は、三三・六パーセントと上昇した。なお、繊維の低下は、三十八年九月をもって帝国繊維(帝国製麻が三十五年に旧に復した)札幌工場が閉鎖されたことも要因の一つとなっているだろう。

　上の出荷額の欄にもどり、四十七年が三十一年の何倍になっているかを検討しよう。伸び率(倍率)の高い順に電気機械(四〇・六倍)、金属製品(三七・八倍)、窯業・土石製品(二九・五倍)、衣服・繊維製品(二〇・六倍)、家具・装備品(一六・八倍)の順となっている。とりわけ、繊維と衣服・繊維製品、木材・木製品と家具・装備品は、それぞれ同種の原料を用いる、いわば川上産業と川下産業の関係になっている。前者の繊維グループは四十一年に、後者の木工グループは三十七年にそれぞれ逆転したのである。逆転後はますます差が開き、川上産業から、より加工度の高い川下産業へとシフトしていったことが推測できる。
　次に、札幌市内工業の規模を検討しよう。表2は、従業員規模別の工場数、出荷額である。新聞に書かれたように中小企業の数が圧倒的に多い。ところが、出荷額をみると、必ずしも中小企業による出荷額が多くはないようにみえる。そこで、表3を作成した。合計欄にあるように最も多くを出荷している階層は、一〇〇人～二九九人クラスであり、三〇〇人以上がこれに次ぎ、次に四人～一九人クラスである。札幌市工業の生産・出荷の主たる担い手は、大規模工場であるといえる。これを業種別にみてみよう。それぞれの業種の最大出荷階層は数字をゴシックにしてある。原資料にならって、四九人までを小工場、五〇人から二九九人までを中工場、三〇〇人以上を大工場とみなすことにする。小工場に最大の出荷額があるのが衣服・その他繊維、木材・木製品、家具・装備品、窯業・土石製品、機械の五業種、中工場に最大の出荷額があるのは繊維、パルプ・紙製品、化学、鉄鋼、金属製品、電気機械、輸送用機械の七業種、大工場に最大の出荷額があるのは食料品、出版・印刷、ゴムの三業種である。木工グループと機械では小工場が生産の担い手であることは、後に詳述する木工団地、鉄工団地形成の根拠を示すものといえるだろう。札幌市工業を生産・出荷の面からみると、中工場、大工場の役割が大きいことを確認しておきたい。