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タイトル 被爆建物
タイトル(カナ)
タイトル(ローマ字)
タイトル関連
タイトル関連(カナ)
タイトル関連(ローマ字)
欧文タイトル
タイトルに関する注記 被炸建筑物 / 피폭건물
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製作者(カナ)
製作者(ローマ字)
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主題
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関連する地域・場所(カナ)
関連する地域・場所(ローマ字)
関連する人物・団体
関連する人物・団体(カナ)
関連する人物・団体(ローマ字)
内容年
内容年終
内容細目
内容細目(カナ)
目次(ローマ字)
解題・説明 ■被爆建造物とは
被爆建造物とは、「一般的には原爆により何らかの影響を受け、その後も建造物として残ったもの」を指す(被爆建造物調査研究会編1996: 20)。「被爆建物等の保存・継承についての報告書」(1992年)では建物(非木造建物と木造建物)、橋(永久橋(鉄筋コンクリートないし鋼鉄による重構造の橋)と木造橋)については爆心地から5キロメートル以内、樹木その他はおおむね2キロメートル以内を対象範囲としている(被爆建造物調査研究会編1996:16-20)。
■原爆による被害状況
原爆の凄まじい爆風と熱線により、爆心地から2キロメートル以内では、一部の建物を除き、ほとんどが全壊全焼または全壊し、3~5キロメートルの範囲では、木造建物の多数(約77%)が半壊、半焼または大破した(被爆建造物調査研究会1996: 2-14,16-19)。かろうじて残った建物で、修復・使用されていたものもあったが、復興の過程で土地区画整理等により取り壊しや建替えが行われ、1965年頃から次々に姿を消していった。
■市庁舎解体と一部保存
広島市は当初は原爆ドームのみを被爆建物として保存する姿勢であったが、市庁舎の解体をめぐり、一部保存を要請する意見が強まった。最終的に、旧庁舎の正面広場の敷石、ドライエリアの笠石、屋上のアーチの側壁で原爆の熱線の跡がうかがえる部分の一部などを地下室に保存し、旧庁舎は1986年に「広島市役所旧庁舎資料展示室」として生まれ変わった(被爆建造物調査研究会1996: 286-287)。
■被爆建物等保存継承事業
1990年3月の広島市議会の決議を踏まえて、広島市は同年8月、「被爆建物等継承方策検討会議」を設置し、翌年「被爆建物等継承方策検討委員会」が発足した。1992年8月、同委員会は報告書を提出し、被爆建物の保存・継承の方法について①全体保存、②部分保存、③象徴保存、④記録保存の四つを挙げた。
1993年5月「広島市被爆建物等保存継承事業実施要綱」が策定され、広島市は、爆心地から半径5キロメートル以内に現存する建物などを被爆建物台帳に登録している。また、補修工事に対する補助金交付制度により、広島赤十字病院の窓枠等の保存工事(1993年度)や広島アンデルセン(被爆時は帝国銀行広島支店)の外壁等補修工事が行われた。この他、キリンビヤホールの跡地に建てられた広島パルコ(1994年完成)では、旧建物の外壁の一部を被爆の痕跡として新築後の建物の壁面に埋め込んでいる(被爆建造物調査研究会編1996:252)。
2016年10月、長崎原爆遺跡が国史跡に指定されると、広島市も国の支援を受けながら将来にわたって被爆建物の保存・活用を行うことを目指し、原爆ドーム以外の被爆建物の国史跡指定を検討しはじめた。2024年1月、文化庁は「旧陸軍被服支廠」の全4棟を国重要文化財(重文)に指定し、同年2月、「広島原爆遺跡」を国指定文化財(史跡)に指定した。旧陸軍被服支廠は広島がかつて軍都であったことを物語る。
解題・説明(英語)
来歴
来歴(英語)
アーカイブ 広島平和研究所
原本資料の所在地
資料番号 GJ0032
管理記号 GJ03042
カテゴリ区分 ウェブコンテンツ
資料種別 ウェブコンテンツ
資料分類(大分類) 広島を体感する
資料分類(中分類) 被爆の痕跡をたどる
資料分類(小分類)
文化財情報
上位階層目録ID
manifest.jsonへのURL
キーバリューID 参照データID
関連ページURL
関連画像URL 〈1〉被爆後の帝国銀行広島支店(現在の広島アンデルセン)(米国戦略爆撃調査団撮影/米国国立公文書館所蔵/広島平和記念資料館提供)
〈2〉建て替え前の広島アンデルセン(2015年)(中国新聞社提供)
〈3〉被爆したキリンビアホールの外壁の一部(現在の広島PARCO本館)
〈4〉原爆により壊滅した福屋百貨店。被爆した外壁などが現在も展示で残っている。
自治体史掲載
出典・関連資料 広島市立大学広島平和研究所編(2025)『ヒロシマ調査・研究入門ー原爆被害を調べる人のためのガイドブック』
被爆建造物調査研究会(編)(1996)『ヒロシマの被爆建造物は語る─被爆50周年 未来への記録』広島平和記念資料館
翻訳の言語
作成者 広島平和研究所
作成者(カナ)
作成者(ローマ字)
権利関係・二次利用条件
原資料の利用条件
権利関係・利用条件に関する注記 〈1〉米国戦略爆撃調査団撮影/米国国立公文書館所蔵/広島平和記念資料館提供
〈2〉中国新聞社提供 〈3〉広島市立大学広島平和研究所所蔵
〈4〉広島市立大学広島平和研究所所蔵
緯度・経度・高度に関する注記
更新日 2026.3.3
DOI
既刊カタログ目録名
デジタル化の経緯に関する注記
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