明治以降女子に適した職業として早くから教員が注目されたが、女子教員養成機関の設置は男子のそれに比べて遅い。
　明治三十年代の全道の小学校教員不足は深刻で、三十四年には女子師範学校の開校も提案された(道毎日　明34・5・1)。しかし、三十六年の道会で時期尚早と否決され、その代替に三十五年開校の庁立札幌高等女学校の本科四年の上に補習科一年を設置し、女子教員の養成に当てることとした(北タイ　明36・6・11)。これにより、最初の小学校正教員の資格を得たのは四十年補習科卒業の四二人であった。
　これより先、三十二年より女子教員養成のために、北海道師範学校に一年課程の女子講習科を設けたが、四十一年を最後に廃止した。このほかにも三十年からは、北海道教育会が女子講習会を開き、裁縫、作法、家事、唱歌の四教科に限り専科教員の資格が得られるようになっていた。また毎年北海道庁が実施する小学校教員検定試験によっても教員になる道は開かれていたが、かなりの難関であった。たとえば三十九年の場合、全道女子受験者一二九人中合格者は十二人であったことからも知られる(北タイ　明39・8・5)。
　大正期に入ると、大戦景気の影響から企業、銀行等の賃金が教員よりもはるかに高く、男子はそちらに就職した。おまけに七年には学級数増設のため男女正教員の絶対数が不足し、准教員、代用教員をもって補い、男子教員不足を女子教員で補おうとしたので女子教員は引っ張り凧であった(北タイ　大7・3・27)。このため、全道の女子教員数は、明治四十二年に三〇・八パーセントであったが、大正九年には三七パーセントに達した(北の女性史)。
　札幌区内でも女子教員の占める割合は高く、八年で一校に平均一〇人くらい(北タイ　大8・7・17)、九年では男子教員二〇に対し女子教員七五の比率を占めるまでになった(北タイ　大9・3・5)。女子教員全盛時代はこうして生まれたのである。
　教員の絶対数の不足の打開策として、八年には物価高騰の折から俸給の五割増を実施して男子教員を呼び戻そうとしたが、九年になっても「有為の男教員は漸次去るのでその補充に女先生」(北タイ　大9・2・14)という状況であった。しかし、その割合に女子教員の俸給は男子教員に比べ低く、五年の場合男子平均俸給額が二六円余に対し、女子のそれは一九円余と七円の差があった(北海道教育沿革史)ように、労働条件の改善が求められた。その発端となったのが、六年の帝国教育会主催の全国小学校女教員大会で、ここで「有夫女教員のための特別措置」「産前産後休養期間」など、職業婦人としてはじめて共通の関心事が討議された(婦人教師の百年)。これを受けて、道内でも九年十月第一回北海道女教員大会を札幌で開催、全道の女子教員二七七四人のうち五八人が参加して、女子師範の設置や男女差別の撤廃、産前産後の休暇等について激しい討議を行った(北タイ　大9・10・23～25)。その後、十一年六月にも第二回北海道女教員大会を開催、職業婦人の最先端にあって既婚女性の待遇改善をめぐって活発な討論を行った(北タイ　大11・6・23)。やがて、産休については文部省も十一年九月、「女教員産前産後休養ニ関スル件」を訓令、産後六週間、医師の診断書により産前二週間の休養が認められた。
　こうして、第一次大戦を機に増加した女子教員が産休を獲得し、突破口を開いた。