同会では北海道教育会附属図書館(以下教育会図書館と略)の運営の指針として「北海道教育会附属図書館規程」を制定した。これは「図書館設置ノ義開申」に添付したものであるが、次のことを規定していた。

　この規程は、図書の閲覧・貸出の規則と閲覧者のマナーなどを定めたものであるが、開館当初から大正四年まで適用された。
　それでは開館当初の教育会図書館の運営の実態はどのようであったのだろうか。三十三年六月に開催された同会総集会の「前年中の会務及事業報告」中にそれを窺うことができる。『北海道教育雑誌』には「前年中」と記されているが、収支決算書などの内容から勘案して、「前年度中」と解釈すべきである。「附属図書館ノ事」として次のように述べている。

　この報告から明らかなように、開館当初の教育会図書館は蔵書数も小学校の教科書類を除いて一〇〇〇冊余りと非常に少なく、そのほとんどが出版社からの寄贈であった。『北海道教育雑誌』第八五号には「本会図書館寄贈書目」として、その出版社別内訳が詳細に記されている。それによると、寄贈は国光社、同文館、金昌堂、集英堂、三省堂、富山房、魁文社、右文館、大日本図書株式会社、博報堂、吉川半七、開発社の各社からで、魁文社(函館区)以外はすべて東京の出版社であった。寄贈図書の合計は九二〇冊に上り、内容的には中等学校、師範学校の教科書類と教員向けの教育学関係書がその中心で、「主として教育書類に力を尽くす」(小樽新聞　明32・12・23)という当初の方針の通りであった。この蔵書構成から考えて、「公衆ノ閲覧ニ供スル」という公共的な設立目的を掲げてはいたが、必ずしも広範な区民の閲覧を念頭に置いていたわけではなく、会員制図書館の域を脱していなかった。したがって、閲覧者が少なかったことはむしろ当然の結果といえよう。